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静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 太田 隆之 (OTA Takayuki)

太田 隆之 (OTA Takayuki)
准教授
学術院人文社会科学領域 - 経済・経営系列 地域創造学環

人文社会科学部 - 経済学科
大学院人文社会科学研究科 - 経済専攻





ota.takayuki@@@shizuoka.ac.jp
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最終更新日:2019/02/13 2:06:00

教員基本情報

【取得学位】
博士(経済学)  京都大学   2007年3月
【研究分野】
社会科学 - 経済学 - 財政・公共経済
【現在の研究テーマ】
持続可能な地域のための地域政策
環境資源の自治的管理
【研究キーワード】
地域活性化, 持続可能な地域, 地域ガバナンス
【所属学会】
・日本地方自治学会
・環境経済・政策学会
・日本経済政策学会
・日本地方財政学会
・日本公共政策学会
 

研究業績情報

【論文 等】
[1]. 「観光のダイナミズム」下にあるスノーリゾート地域の現状と課題
静岡大学経済研究 23/2 13-50 (2018年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田隆之
[2]. 訪日観光客に注目したヒアリング調査報告
静岡大学経済研究 22/1 19-39 (2017年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 黄愛珍・石橋太郎・狩野美知子・太田隆之・大脇史恵
[3]. 観光は地域の「消滅」を防ぐか―静岡県東伊豆地域の事例検討―
財政と公共政策 38/2 18-40 (2016年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田 隆之
[4]. 伊豆地域観光ヒアリング調査報告
地域研究 /7 1-17 (2016年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 石橋太郎・狩野美知子・太田隆之・大脇史恵
[5]. 「観光のダイナミズム」からみた観光地の現状と課題―東伊豆地域を事例に―
静岡大学経済研究 20/4 129-152 (2016年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田 隆之
【著書 等】
[1]. グローバル環境ガバナンス事典
明石書店 (2018年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 共訳
[著者]リチャード・E・ソーニア,リチャード・A・メガンク,植田和弘,松下和夫 [担当範囲] Eの項目 [総頁数] 472 [担当頁] 128-147ページ
[2]. 再生可能エネルギーと地域再生
日本評論社 (2015年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 単著
[著者]諸富徹 [担当範囲] 第3章 [総頁数] 236 [担当頁] 79-103ページ
[備考] 太田隆之,第3章「再生可能エネルギーは観光地の再生を実現しうるか?―静岡県東伊豆地域の事例検討―」 書評:2015年12月24日付『日刊工業新聞』(19面)
[3]. Transition Management for Sustainable Development
United Nations University Press (2014年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 単著
[著者]Kazuhiro Ueta,Yukio Adachi [担当範囲] ch.15 [総頁数] 354 [担当頁] pp.273-292
[備考] Takayuki Ota, "Social learning for endogenous development and sustainable world: From the viewpoint of experiences and discussions in Japan"
[4]. 観光の活性化と地域振興
新評論 (2012年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 単著
[著者]野方宏 [担当範囲] 第4章 [総頁数] 223 [担当頁] 105-133ページ
[備考] 太田隆之,第4章「伊豆地域の広域観光」 書評:松岡憲司氏,『経済社会学会年報』第35号, 238-240, 2013
[5]. 環境ガバナンス論
京都大学学術出版会 (2007年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 単訳
[著者]松下和夫 [担当範囲] 第9章 [総頁数] 317 [担当頁] 197-223ページ
[備考] 太田隆之,第9章「流域水管理における主体間の利害調整」 書評:石川良文氏,『社会と倫理』第23号, 113-118ページ, 2009年
【学会発表・研究発表】
[1]. スノーリゾート地域の再生と小水力発電の可能性―長野県白馬村を事例に―
環境経済・政策学会2017年大会 (2017年9月) 招待講演以外
[発表者]太田 隆之
[備考] (開催場所)高知工科大学
[2]. 観光、内発的発展、「持続可能な地域」
京都大学財政学研究会「地域再生のこれまでとこれから」研究会 (2015年10月) 招待講演以外
[発表者]太田 隆之
[備考] (開催場所)京都大学
[3]. 再生可能エネルギーは観光地の再生に寄与しうるか―静岡県東伊豆町の事例検討―
環境経済・政策学会 (2015年9月) 招待講演以外
[発表者]太田 隆之
[備考] (開催場所) 京都大学
[4]. Tourism in Japan: Its Potentials and Problems for Regional Vitalization?
Tourismus-Workshop ‘Comparative Studies on Tourism in Japan and Germany: A Potential for Regional Vitalization?’ (2014年11月) 招待講演
[発表者]Takayuki OTA
[備考] (開催場所) Abteilung für Japanologie und Koreanistik, Universität Bonn
[5]. 小水力発電による農山村地域での地域再生効果の検証―長野県馬曲温泉を事例に―
環境経済・政策学会 (2012年9月) 招待講演以外
[発表者]太田 隆之
[備考] (開催場所) 東北大学
【科学研究費助成事業】
[1]. 再エネ大量導入を前提とした分散型電力システムの設計と地域的な経済波及効果の研究 ( 2015年4月 ~ 2018年3月 ) 基盤研究(A) 分担

[2]. 分散型電力システムの制度設計と社会経済的評価、その地域再生への寄与に関する研究 ( 2012年4月 ~ 2014年3月 ) 基盤研究(A) 分担

[3]. 観光都市伊豆の地域再生に関する実証研究-サステイナビリティと地域セーフティネット ( 2011年4月 ~ 2014年3月 ) 基盤研究(C) 分担

[4]. 持続可能な発展のための環境ガバナンスの基礎理論 ( 2008年4月 ~ 2011年3月 ) 特定領域研究 分担
【外部資金(科研費以外)】
[1]. (2017年4月 - 2019年3月 ) [提供機関] 自治労 [制度名] 次代を担う研究者育成制度
[2]. 包括的な水管理における費用負担と合意形成の検証-明治用水土地改良区による水管理を素材にして- (2006年4月 ) [提供機関] 京都大学経済研究所・経済学研究科 [制度名] COEプログラム若手研究者研究活動経費助成
[3]. 水質保全における土地改良区の政治的機能の解明-矢作川流域を事例に- (2005年7月 ) [提供機関] 財団法人クリタ水・環境科学振興財団 [制度名] 研究助成
[4]. 土地改良区の水質保全における政治的経済的機能の解明 (2005年7月 ) [提供機関] 財団法人損保ジャパン環境財団 [制度名] 学術研究助成
[5]. 受益者負担論からみた森林保全の検証 (2004年8月 ) [提供機関] 財団法人昭和シェル石油環境研究助成財団 [制度名] 環境研究助成
【学会・研究会等の開催】
[1]. 日本地方財政学会第24回大会 (2016年5月)
[役割] 責任者以外 [開催場所] 静岡大学
【その他学術研究活動】
[1]. 論文査読 (2018年12月 - 2019年1月 )
[備考] 『地域経済学研究』の投稿論文の査読。
[2]. 論文査読 (2018年9月 - 2018年9月 )
[備考] 『地域経済学研究』の投稿論文を査読。
[3]. 論文査読 (2017年12月 - 2018年1月 )
[備考] 『財政と公共政策』の論文を査読。
[4]. 討論 (2016年5月 - 2016年5月 )
[備考] 日本地方財政学会2016年大会。
[5]. 討論 (2015年9月 - 2015年9月 )
[備考] 環境経済・政策学会2015年大会。

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 学部専門科目 地域政策Ⅰ (2018年度 - 前期 )
[2]. 学部専門科目 日本経済論 (2018年度 - 前期 )
[3]. 全学教育科目(共通科目) 地域創造演習ⅢA (2018年度 - 前期 )
[4]. 全学教育科目(共通科目) 地域創造演習ⅡA (2018年度 - 前期 )
[5]. 大学院科目(修士) 地域政策分析演習Ⅱ (2018年度 - 前期 )
【指導学生数】
2018年度
卒研指導学生数(3年) 5 人
卒研指導学生数(4年) 0 人
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2017年度
卒研指導学生数(3年) 0 人
卒研指導学生数(4年) 0 人
修士指導学生数 1 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2016年度
卒研指導学生数(3年) 0 人
卒研指導学生数(4年) 0 人
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2015年度
卒研指導学生数(3年) 0 人
卒研指導学生数(4年) 2 人
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2013年度
卒研指導学生数(3年) 10 人
卒研指導学生数(4年) 14 人
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
【指導学生の受賞】
[1]. 静岡大学経済学会 夜間主コース学生研究成果発表会 (2016年1月)
[受賞学生氏名] 地域政策ゼミB
[授与団体名] 静岡大学経済学会
[2]. 第3回財務局学生論文コンテスト 優秀賞 (2014年3月)
[授与団体名] 財務省財務局
[3]. 静岡大学経済学会 個人論文 佳作 (2014年2月)
[授与団体名] 静岡大学経済学会
[4]. 静岡大学経済学会 個人論文 佳作 (2014年2月)
[授与団体名] 静岡大学経済学会

社会活動

【講師・イベント等】
[1]. 講演会 人口減少下における「持続可能な観光地」実現のための「観光地経営」 (2019年1月 - 2019年1月 )
[内容] 静岡県中小企業家同友会主催の「第16期同友会大学」の第5講を担当。観光地の自治体を素材に観光地経営を検討する内容。
[備考] (開催場所) 静岡県中小企業家同友会
[2]. その他 第4回全国小水力発電大会における分科会の座長 (2018年12月 - 2018年12月 )
[内容] 第4回全国小水力発電大会第2分科会「富士宮市内における水力発電の新たな取り組み」座長
[備考] (開催場所)静岡県富士宮市
[3]. 講演会 「持続可能な地域」の実現を目指してー静岡県の発展経緯と今後を手掛かりにー (2017年10月 - 2017年10月 )
[内容] 静岡県中小企業家同友会主催の「第15期同友会大学」の第1講を担当。
[備考] (開催場所) 静岡県中小企業家同友会
[4]. その他 「『持続可能な伊豆』を目指して ―伊豆地域・伊東市の現状から考える―」 (2017年9月 - 2017年9月 )
[内容] 伊東商工会議所金融民生部会異業種交流会での講演。
[備考] (開催場所) 伊東商工会議所
[5]. 出張講義 静岡大学地域創造学環の紹介/地域開発・地域創造の視点 (2017年1月 - 2017年1月 )
[内容] 静岡大学地域創造学環の紹介ならびに人口減少下における今後の地域開発・地域創造の視点について講義を行う。
[備考] (出張先) 静岡県立島田商業高校
【報道】
[1]. 新聞 静大のフィールドワーク 地域の熱意で学生成長 (2019年1月30日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞
[2]. 新聞 再生可能エネルギー導入 中長期的視野で検討を (2018年11月28日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞
[3]. 新聞 「観光地のライフサイクル」仮説 「伊豆は一つ」目指す一因 (2018年6月27日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞
[4]. 新聞 季節性にどう臨むか 観光の在り方検討を (2018年1月24日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞(7面)
[5]. 新聞 大都市圏の近さ「もろ刃の剣」 静岡大・読売講座 詳報 静岡という地域~その課題と可能性 (2016年11月12日)
[概要]静岡大学・読売新聞連続市民講座「地球市民・未来創生塾~現代日本に生き、考えるための5つの視点」における第5回講座の講演の詳報。
[備考] 読売新聞静岡面(32面)
【学外の審議会・委員会等】
[1]. 水源環境保全・再生かながわ県民会議 委員 (2016年4月 - 2019年3月 ) [団体名] 神奈川県
[活動内容]神奈川県が実施する水源環境保全・再生施策の評価および推進等に関して、専門的見地から指導、助言、意見等を行う。
[2]. ものづくり産業振興審議会 委員 (2011年9月 - 2013年9月 ) [団体名] 静岡市
[活動内容]静岡市内のものづくり産業の実態調査と産業振興基本計画の立案への関与、及び今後のものづくり産業振興政策に関する助言と提言。

国際貢献実績

管理運営・その他

【特記事項】
ボン大学人文社会系アジア研究科日本・韓国研究専攻 客員研究員 (2013年11月~2015年3月)