静岡大学：教員データベース - 荻野達史（OGINO Tatsushi）

静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 荻野達史（OGINO Tatsushi）

荻野達史（OGINO Tatsushi）教授 [Scopus Author ID] 57200240907 学術院人文社会科学領域 - 人間・社会系列人文社会科学部 - 社会学科大学院人文社会科学研究科 - 臨床人間科学専攻
最終更新日：2025/06/11 2:05:25

教員基本情報

社会学修士　東京都立大学　 1994年3月

教育問題、青年期問題、青年期移行問題、ひきこもり、若年者就労問題

青年期問題
ひきこもり
青年期移行問題
産業精神保健

青年期移行問題, ひきこもり, 産業精神保健

・日本産業保健法学会
・日本社会学会
・日本保健医療社会学会
・日本教育社会学会

[1]. 青年期移行問題およびメンタルヘルスの社会学 ( 2019年度 - ) [分野] 6. 社会連携 [URL]

研究業績情報

[1]. 労働領域の精神医療化と法化 : 業界誌分析による共変関係の把握
静岡大学　人文論集 74/2 A1-A26 （2024年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 荻野達史 [URL]
[2]. 「地方」の存続と「若者」問題 : 適切な論じ方をめぐって
静岡大学人文論集 73/1 39-74 （2022年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 荻野達史 [URL]
[3]. ひきこもり支援政策を振り返る：支援の発想と体制を見直すために
ボランタリズム研究 4/ 11-22 （2020年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 荻野達史
[4]. 書評「ひきこもりと家族の社会学」
社会学評論 70/1 112-113 （2019年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 荻野達史
[5]. 脆弱性を前提とした「主体」をめぐる言説分析 : 再就労するうつ病経験者の語りから
静岡大学　人文論集 69/2 1-39 （2019年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 荻野達史 [URL]

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[1]. 個人化の社会学（ウルリッヒ・ベック、エリーザベト・ベック=ゲルンスハイム著）
ミネルヴァ書房（2022年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 共訳
[著者]中村好孝、荻野達史、川北稔、工藤宏司、高山龍太郎、他3名 [担当範囲] 序文（ベック、バウマン、ラッシュ各１）、第１章、第２章 [総頁数] 408 [担当頁] 1～50
[2]. 予防・教育的アプローチ
金剛出版（2017年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]荻野達史
[備考] 日本臨床心理士会監修／江口昌克編集『ひきこもりの心理支援心理職のための支援・介入ガイドライン』所収　pp.151-168
[3]. ひきこもり　もう一度、人を好きになる：仙台「わたげ」、あそびとかかわりのエスノグラフィー
明石書店（2013年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 単著
[著者]荻野達史
[備考] 好井裕明 2013『週間読書人』6月14日版（同著者2014『違和感から始まる社会学日常性のフィールドワークへの招待』光文社新書）の「補論1 魅力的なモノグラフを味わおう」において再掲）工藤宏司 2014『社会学評論』65(2):292-293 居郷至伸 2014「生きることをめぐる「解釈
[4]. 臨床心理士のための精神科領域における心理臨床
遠見書房（2012年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]荻野達史
[備考] 第5章3「「生きていく気」と「生きていく場」のために」を担当,pp.172-186
[5]. 社会学入門
弘文堂（2010年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]荻野達史
[備考] 第1章「『自己』を読み解く：相互行為・後期近代社会・アイデンティティ」を担当,12-25頁(14頁)，（単著）

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[1]. 精神医療化と法化 : 日本における産業精神保健を再考する
日本社会学会　第96回大会（2023年10月8日）招待講演以外
[発表者]荻野達史
[2]. ひきこもり支援における〈家族〉：示唆と課題
日本家族心理学会（2022年11月12日）招待講演
[発表者]荻野達史
[3]. 多義性の縮減と保存のあいだで：理論化・関係性・文章作法
2018年度関西学院大学先端社会研究所シンポジウム（社会調査協会共催）「質的調査における〈現実の多義性〉と〈解釈の複数性〉：矛盾と葛藤のなかの認識枠組み生成の現場から――」（2019年3月18日）招待講演
[発表者]荻野達史
[4]. ストレス耐性を価値化しない：うつ病からの退職、そして再就労の語りから
日本社会学会第90回大会（2017年11月）招待講演以外
[発表者]荻野達史
[備考] 開催場所　東京大学
[5]. メンタルヘルスをめぐるコンフリクト：産業精神保健における反医療化論
日本社会学会2014年度大会（2014年11月）招待講演以外
[発表者]荻野達史
[備考] 神戸大学

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[1]. 学内共同研究人口動態と就労環境研究所
代表（ 2021年10月）
[備考] 2022年10月～2023年1月に静岡県下15高校で調査票調査を実施した。この結果は2023年3月の研究所主催のシンポジウムで報告される予定。
[2]. 学内共同研究人口動態と就労環境研究所
代表（ 2021年10月）
[備考] 2023年10月～2024年1月に静岡県下15高校で調査票調査を実施した（パネル調査第2波）。その他、R6年度の科学研究費（基盤B）に申請し、採択された。

[1]. 産業領域における「医療化」と「法化」：産業精神保健の拡張にみる言説構造とその影響（ 2023年4月～ 2028年3月）基盤研究(C) 代表

[2]. ひきこもり・若者支援システムの「合理的」設計思考の批判的検討（ 2019年4月～ 2022年3月）基盤研究(C) 代表

[3]. 企業におけるメンタルヘルス対策と組織的職場改善：医療モデルとマネジメント・モデル（ 2015年4月～ 2019年3月）基盤研究(C) 代表
[備考] 交付金額は4年間の総計

[4]. 多領域フィールドワークにもとづくメンタルヘルスの知と実践の浸透に関する理論構築（ 2012年4月～ 2015年3月）基盤研究(B) 代表

[5]. 諸外国の産業精神保健法制度の背景・特徴・効果とわが国への適応可能性に関する調査研究（ 2011年4月～ 2014年3月）特別推進研究分担
[備考] これは、近畿大学教授・三柴丈典代表の厚生労働省科学研究費（労働安全衛生総合研究経費）です。研究種目は、便宜的に入れてました。私は2012年度は協力者、2013年度は研究分担者になっています。

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[1]. 静岡大学第Ⅱ期卓越研究者（2014年1月)
[備考] 静岡大学

[1]. 英語専門書の紹介文の寄稿（2022年5月 )
[備考] Lexington BooksよりTeppei Sekimizu著" Endorsement Inquiry for A Sociology of Hikikomori: Experiences of Isolation, Family-Dependency, and Social Policy
[2]. プロジェクト研究所（「人口動態と就労環境」研究所の代表）（2021年10月 )
[備考] 2021年度中、4回の研究会と1回の講演会を開催した。
[3]. 書評「関水徹平著『ひきこもり経験の社会学』左右社」（2018年1月 )
[備考] 日本保健医療社会学会の依頼により執筆。『保健医療社会学論集』28(2),pp.95-96
[4]. 日本社会学会の学術専門誌「社会学評論」の専門委員（査読委員）（2012年12月 - 2015年11月 )

教育関連情報

[1]. 学部専門科目教育現象の社会学（2024年度 - 前期 )
[2]. 学部専門科目社会学基礎演習Ⅱ （2024年度 - 前期 )
[3]. 学部専門科目社会学応用演習Ⅱ （2024年度 - 後期 )
[4]. 学部専門科目人間学概論（2024年度 - 前期 )
[5]. 学部専門科目社会学概論（2024年度 - 後期 )

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2022年度
卒研指導学生数（3年） 6 人
卒研指導学生数（4年） 7 人
修士指導学生数 1 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
2017年度
修士指導学生数 3 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
2016年度
修士指導学生数 2 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
2015年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
[備考] 新入生セミナーを担当された長沼教員が11月より産休されたため、やはり新セミ担当であった荻野がその学生16名を引き取ることになった。
2014年度
修士指導学生数 2 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
[備考] 新入生セミナー担当年度

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[1]. 高校への出張授業（2019年11月 - 2019年11月 )
[備考] 藤枝西高校にて、2019年11月13日に60分の出張講義を行った。
[2]. 高校出張講義（浜名高校）（2017年11月 - 2017年11月 )

社会活動

[1]. 研修会ひきこもりの基本的な知識と支援方法について（2024年3月 )
[内容] 藤枝市福祉政策課の依頼により民生委員・児童委員向けに講義を行った。
[2]. 講演会不登校・ひきこもり支援と地域のあり方（2024年2月 )
[内容] 掛川市社会福祉協議会の依頼により講師を務めた。
[3]. 公開講座 NPO法人サンフォレスト主催　ひきこもり相談・支援スタッフ養成講座　第3回（2023年11月 - 2024年1月 )
[内容] ひきこもりについての概論と「居場所」支援についての講義を行った。
[備考] Zoom開催
[4]. 公開講座藤枝市地域包括ケア推進課令和5年度第2回安心すこやかセンター連絡会（2023年10月 )
[内容] ひきこもりについての基礎的な理解と支援法～8050問題を中心に～
[備考] 藤枝市役所
[5]. 研修会ひきこもりについての基礎的な理解と支援法：8050問題を中心に（2023年10月 )
[備考] 藤枝市地域包括ケア推進課の依頼により講師を務めた。

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[1]. 新聞まちづくり審議会　委員改選１２人委嘱 (2024年8月2日)
[備考] 静岡新聞朝刊17面
[2]. 新聞ひきこもり支援の人員・知識 (2019年6月30日)
[概要]とくに保健所の支援状況に関する調査結果に基づくコメントを求められた
[備考] 中日新聞
[3]. その他「子供部屋おじさん」６１万人はニッポンの恥ずべき現象なのか (2019年4月14日)
[概要]内閣府による中高年ひきこもり調査結果について
[備考] 産経デジタル編集部より依頼（Webサイト　iRonnaに掲載）
[4]. 新聞労働新聞社『安全スタッフ』 (2017年12月1日)
[概要]「産業カウンセリングの現場から第149回　ダイバーシティがもたらす効用」を依頼により寄稿
[5]. テレビ静岡朝日テレビ「とびっきり静岡」 (2017年9月)
[概要]若者の「海離れ」についてのコメント

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[1]. 静岡市健康福祉審議会児童福祉専門分科会委員（2024年3月 )
[2]. まちづくり活動推進審議会委員（座長）（2022年10月 - 2024年3月 ) [団体名] 富士市
[活動内容]審議会の座長を務めた。
[3]. 「こころの耳」委員会委員（2019年4月 ) [団体名] 一般社団法人　日本産業カウンセラー協会
[活動内容]日本産業カウンセラー協会が厚労省の委託事業として作成している産業精神保健に関わるＨＰの内容審議
[4]. 「静岡県ひきこもり等に関する状況調査」研究班（2019年4月 ) [団体名] 静岡県健康福祉部障害者支援局障害福祉課
[活動内容]静岡県下におけるひきこもりについての民生委員等の認知を調べる調査へのアドバイザー
[5]. 研究･事業推進委員会委員　調査研究委員会共同研究者（2018年4月 - 2019年3月 ) [団体名] 静岡県教職員組合立教育研究所
[活動内容]会議に出席

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[1]. 認定NPO法人サンフォレスト代表（理事長）（2023年4月 )
[備考] 静岡県下でひきこもりの支援活動を行っているNPO法人
[2]. 静岡県教職員組合立教育研究所調査部研究協力者（2017年4月 - 2018年3月 )
[備考] 研究所・調査部メンバーの教員たちと学校、児童、保護者に関する調査研究を立案、実施する。
[3]. 静岡県教職員組合立教育研究所調査部研究協力者（2016年4月 - 2017年3月 )
[備考] 研究所・調査部メンバーの教員たちと学校、児童、保護者に関する調査研究を立案、実施する。
[4]. 静岡県教職員組合立教育研究所調査部研究協力者（2015年4月 - 2016年3月 )
[備考] 研究所・調査部メンバーの教員たちと学校、児童、保護者に関する調査研究を立案、実施する。
[5]. 静岡県教職員組合立教育研究所調査部研究協力者（2013年4月 - 2015年3月 )
[備考] 教員および保護者に対する意識調査（学校・教員に期待するもの、保護者に期待するものについて）を企画、調査票の作成を行い、現在、調査票配布・回収を行っている段階。この後、この調査結果をもとにした教員と保護者との座談会を質的に研究する予定。

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国際貢献実績

[1]. ベトナムでのABPプログラムの宣伝およびハノイ国家大学との短期交換留学についての意見交換（2015年3月 )
[備考] ベトナムのハノイ国家大学外国語大学東洋言語文化学部に2日間に渡り訪問し、学部長・副学部長と会談。上記の内容の活動を行った。

管理運営・その他

[1]. 人文社会科学部社会学科長（2018年4月 - 2019年1月 )
[2]. 人文社会科学部社会学科長（2017年4月 - 2018年3月 )

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