静岡大学：教員データベース - 太田隆之（OTA Takayuki）

静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 太田隆之（OTA Takayuki）

太田隆之（OTA Takayuki）教授 [ORCID] 0009000742864156 [Scopus Author ID] 59758746500 学術院人文社会科学領域 - 経済・経営系列地域創造学環人文社会科学部 - 経済学科大学院人文社会科学研究科 - 経済専攻
最終更新日：2025/10/30 2:05:10

教員基本情報

博士(経済学) 　京都大学　 2007年3月

人文・社会 - 公共経済、労働経済
環境・農学 - 環境政策、環境配慮型社会
人文・社会 - 観光学

公営電気事業の研究
日本版シュタットベルケに関する研究
観光地の地方財政に関する研究

公営電気事業, 日本版シュタットベルケ, 再生可能エネルギー, 観光地, 地方財政

・財政学研究会
・日本地方自治学会
・環境経済・政策学会
・日本経済政策学会
・日本地方財政学会

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研究業績情報

[1]. 「インフラストラクチャー」としての公営電気事業―地域の脱炭素化に関する取り組みの検討を中心に―
財政と公共政策 47/1 12-24 （2025年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田隆之
[2]. 再生可能エネルギーと地域再生 ―公営電気事業に注目して―
自治体と民主主義　地方自治叢書　 /36 217-237 （2024年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田隆之
[3]. 地域に貢献する公営電気事業
公営企業 56/9 4-11 （2024年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田隆之
[4]. Frontline Staff versus Online Procedures: An Investigation of the Digitalisation of Local Governments Through a Case Study in Yasu City (Shiga Prefecture, Japan)
Vienna Journal of East Asian Studies 15/1 116-136 （2024年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] Takayuki OTA [URL]
[5]. 公営電気事業による脱炭素化の取り組み
公営企業の官民連携、広域化、脱炭素化等の取組に関する調査報告書 /2024 56-83 （2024年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 太田隆之

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[1]. 入門　地方財政―地域から考える自治と共同社会―
自治体研究社（2023年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]平岡和久・川瀬憲子・桒田但馬・霜田博史 [担当範囲] 第14章 [担当頁] 261-271
[備考] 太田隆之「観光と自治体財政」
[2]. Digitale Transformation und Wandel der Arbeitswelt. Deutsche und ostasiatische Perspektiven
OSTASIEN Verlag （2022年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]Nishiyama, T und F. Spremberg [総頁数] 175 [担当頁] 89-102
[備考] Takayuki OTA, "A debate on the supply of local public services through ‘digitalisation’ as an initiative of the central government against depopulatio
[3]. 入門　地域付加価値創造分析
日本評論社（2019年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]諸富徹 [担当範囲] 第6章 [総頁数] 279 [担当頁] 175-200
[備考] 太田隆之,「スノーリゾート地域の再生に向けた小水力発電の可能性－長野県白馬村を事例に―」
[4]. 大学的静岡ガイド
昭和堂（2019年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]静岡大学人文社会科学部・地域創造学環 [総頁数] 268 [担当頁] 213-225
[備考] 太田隆之,「『ものづくり県』静岡における観光の現状と観光振興の取り組み」
[5]. グローバル環境ガバナンス事典
明石書店（2018年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 共訳
[著者]リチャード・Ｅ・ソーニア,リチャード・Ａ・メガンク,植田和弘,松下和夫 [担当範囲] Ｅの項目 [総頁数] 472 [担当頁] 128-147ページ

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[1]. 人口減少地域におけるインフラの維持管理の取り組みの検証―吉田ふるさと村に注目して―
日本地方財政学会第33回大会（2025年5月18日）招待講演以外
[発表者]太田隆之
[備考] (開催場所)札幌大学
[2]. 人口減少地域におけるインフラの維持管理の取り組みの検証―吉田ふるさと村に注目して―
大林財団研究グループ・シンポジウム「人口減少時代にどうカーボン・ニュートラル都市を作るのか？」（2025年3月26日）招待講演以外
[発表者]太田隆之
[備考] (主催)京都大学大学院経済学研究科諸富研究室　大林財団研究グループ・(開催場所)京都大学
[3]. 人口減少地域の地方財政における公営電気事業の売電益の活用の検討－宮崎県の事例検証－
日本財政学会第81回大会（2024年10月13日）招待講演以外
[発表者]太田隆之・片山和希
[備考] (開催場所)日本大学経済学部
[4]. 「インフラストラクチャー」としての公営電気事業
日本地方財政学会第32回大会（2024年5月26日）招待講演以外
[発表者]太田隆之
[備考] (開催場所)慶応大学
[5]. 脱炭素化を図る上での公営電気事業の役割と機能の検証
京都大学大学院経済学研究科再生可能エネルギー経済学講座第10回公開研究会『脱炭素先行地域によるまちづくり』（2024年2月28日）招待講演以外
[発表者]太田隆之
[URL]
[備考] (主催)京都大学大学院経済学研究科再生可能エネルギー経済学講座・オンライン報告

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[1]. その他公共施設マネジメント基本方針の見直しと周知方法について
代表（ 2025年8月～ 2026年2月）

[1]. 「持続可能な地域」の実現に向けた公営電気事業が果たす役割に関する研究（ 2023年4月～ 2026年3月）基盤研究(C) 代表

[2]. 「観光のダイナミズム」下での持続可能な観光地実現のための財政的基盤に関する研究（ 2019年4月～ 2024年3月）基盤研究(C) 代表

[3]. 再エネ大量導入を前提とした分散型電力システムの設計と地域的な経済波及効果の研究（ 2015年4月～ 2018年3月）基盤研究(A) 分担

[4]. 分散型電力システムの制度設計と社会経済的評価、その地域再生への寄与に関する研究（ 2012年4月～ 2015年3月）基盤研究(A) 分担

[5]. 観光都市伊豆の地域再生に関する実証研究－サステイナビリティと地域セーフティネット（ 2011年4月～ 2015年3月）基盤研究(C) 分担

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[1]. 公営電気事業によるGXの取り組みを通じた地域活性化・維持の取り組みの検証—山梨県を事例に— （2025年10月 - 2027年9月 ) [提供機関] 地方公共団体金融機構 [制度名] 令和7年度公営企業特定課題研究助成事業 [担当区分] 研究代表者
[2]. 浜通り地区活性化における新旧魅力の発信等のコンテンツの発掘（2024年7月 - 2025年1月 ) [提供機関] ふじのくに地域・大学コンソーシアム [制度名] ゼミ・研究室等地域貢献推進事業 [担当区分] 研究代表者
[3]. 人口減少下における「カーボンニュートラル都市(CN都市)」構築のための主体と合意形成のあり方に関する国際比較研究（2024年4月 - 2025年3月 ) [提供機関] 大林財団 [制度名] 2023年度研究助成 [担当区分] 研究分担者
[4]. 浜通り地区活性化における新旧魅力の発信等コンテンツの発掘（2023年7月 - 2024年1月 ) [提供機関] ふじのくに地域・大学コンソーシアム [制度名] ゼミ・研究室等地域貢献推進事業 [担当区分] 研究代表者
[備考] 焼津市政策企画課との共同申請。
[5]. 公営電気事業による脱炭素化の取り組み（2022年4月 - 2024年3月 ) [提供機関] 地方公営企業連絡協議会 [制度名] 地方公営企業連絡協議会調査研究事業 [担当区分] 研究代表者

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[1]. 日本地方財政学会第24回大会（2016年5月)
[役割] 責任者以外 [開催場所] 静岡大学

[1]. セッションの座長（2025年5月 - 2025年5月 )
[備考] 日本地方財政学会第33回大会におけるセッション「諸外国の自治体政策と地方財政」の座長を代理で務める。
[2]. 論文査読（2025年2月 - 2025年3月 )
[備考] 『財政と公共政策』の投稿論文の査読。
[3]. 日本地方財政学会第33回大会プログラム委員（2024年12月 - 2025年5月 )
[4]. 討論（2024年10月 - 2024年10月 )
[備考] 日本財政学会第81回大会
[5]. 論文査読（2024年7月 - 2024年9月 )
[備考] 『財政と公共政策』の投稿論文の査読。

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教育関連情報

[1]. 学部専門科目フィールドワークⅢＡ（2025年度 - 後期 )
[2]. 学部専門科目フィールドワークⅢＢ（2025年度 - 前期 )
[3]. 学部専門科目フィールドワークⅢＢ（2025年度 - 後期 )
[4]. 学部専門科目地域創造演習ⅣＡ（2025年度 - 前期 )
[備考] 副担当
[5]. 学部専門科目地域創造演習ⅣＢ（2025年度 - 後期 )
[備考] 副担当

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2025年度
卒研指導学生数（3年） 1 人
卒研指導学生数（4年） 5 人
修士指導学生数 2 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
2024年度
卒研指導学生数（3年） 5 人
卒研指導学生数（4年） 6 人
修士指導学生数 0 人
2023年度
卒研指導学生数（3年） 5 人
卒研指導学生数（4年） 6 人
修士指導学生数 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人
2022年度
卒研指導学生数（3年） 6 人
卒研指導学生数（4年） 3 人
修士指導学生数 0 人
2021年度
卒研指導学生数（3年） 3 人
卒研指導学生数（4年） 6 人
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人博士指導学生数(副指導) 0 人

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[1]. 地域創造学環賞 (2024年3月)
[授与団体名] 地域創造学環
[2]. 静岡大学経済学会　夜間主コース学生研究成果発表会 (2016年1月)
[受賞学生氏名] 地域政策ゼミＢ
[授与団体名] 静岡大学経済学会
[3]. 第3回財務局学生論文コンテスト　優秀賞 (2014年3月)
[授与団体名] 財務省財務局
[4]. 静岡大学経済学会　個人論文　佳作 (2014年2月)
[授与団体名] 静岡大学経済学会
[5]. 静岡大学経済学会　個人論文　佳作 (2014年2月)
[授与団体名] 静岡大学経済学会

社会活動

[1]. その他静岡県地方自治研究所の定例研究会における研究報告（2024年12月 - 2024年12月 )
[内容] 静岡県地方自治研究所の第21回定例研究会で「地域に貢献する公営電気事業」のテーマで研究報告を行い、議論をした。
[備考] オンラインによる報告
[2]. その他「第6回高校生が競うエネルギー・ピッチ！」の夏のオープンセミナーで「2050年基礎講座」の講義を実施。（2024年8月 - 2024年8月 )
[内容] 電気新聞主催の同イベントで人口減少・少子高齢化が進展する将来の経済社会の課題について講義を行う。
[備考] (開催場所)静岡県男女共同参画センターあざれあ
[3]. 出張講義ふじのくに地域・大学コンソーシアム高大連携出張講座「焼津における『持続可能なまちづくり』に向けて」（2023年9月 - 2023年9月 )
[内容] 地域が直面する人口減少の実情とそれがもたらす課題について説明しながら、焼津市を事例としたSDGsに基づいたまちづくりと、若者がこれらを担うことの意義と可能性について講義を行った。
[備考] (出張先)焼津高校
[4]. 公開講座静岡大学公開講座「『観光のダイナミズム』と『観光地経営』」（2023年7月 - 2023年7月 )
[内容] 2023年度静岡大学公開講座「多彩な視点から学ぶ伊豆半島の自然と社会」の第2回講座での講演と質疑。
[備考] (開催場所)静岡大学東部サテライト
[5]. その他第48回水源環境保全・再生かながわ県民フォーラム内のパネルディスカッション「森と水を守る神奈川の挑戦　今そして未来に向けて」への参加。（2022年11月 - 2022年11月 )
[内容] 神奈川県の水源環境保全事業の一環として行われた水源環境保全・再生かながわ県民フォーラムのパネルディスカッションにパネリストとして参加し、施策の成果や今後の取り組み等について報告、議論した。
[備考] (開催場所)パシフィコ横浜

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[1]. 新聞地域（内）経済循環に関する議論　地産地消のススメ (2025年10月29日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞
[2]. 新聞「まさか」の当選だった田久保市長　伊東市民は何を期待していたのか (2025年10月9日)
[概要]伊東市の経済、財政についてのコメントが掲載される。
[備考] 朝日新聞(デジタル版)
[3]. 新聞地域の発展と経済循環　事業者間のネットワーク (2025年9月24日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞
[4]. 新聞第3次環境基本計画策定へ　富士宮市環境審議会 (2025年8月31日)
[概要]2026年度から10年間を対象期間とする第3次環境基本計画の策定を諮問され、計画案の審議を開始した。
[備考] 岳南朝日新聞
[5]. 新聞地域（内）経済循環について　付加価値生み出す「地産地消」 (2025年8月27日)
[概要]伊豆新聞の企画「伊豆経済ジャーナル」におけるコラムの執筆。
[備考] 伊豆新聞

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[1]. 富士山麓環境共生事業公募型プロポーザル審査委員会　委員（2024年10月 - 2025年9月 ) [団体名] 富士市
[活動内容]応募要領及び審査基準、応募者及び提案書の審査についての助言など。
[2]. 焼津市デジタル田園都市構想総合戦略推進会議　会長（2024年7月 - 2027年3月 ) [団体名] 焼津市
[活動内容]学識経験者の立場から総合戦略の推進に必要な事項に関して意見を述べる。
[3]. 環境審議会　会長（2024年4月 - 2026年3月 ) [団体名] 富士宮市
[活動内容]富士宮市の環境の保全及び創造に関する基本的事項及び重要事項について調査審議する。
[4]. ごみ減量化等推進市民懇話会委員（2023年6月 - 2027年6月 ) [団体名] 富士宮市
[活動内容]ごみの減量化、資源化及び適正処理や生活排水処理について助言を行う。
[5]. 環境影響評価審査会　委員（2023年4月 - 2026年3月 ) [団体名] 浜松市
[活動内容]浜松市環境影響評価条例に基づく審査を行う。

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国際貢献実績

[1]. 人文社会科学部部局間協定　東華大学交流プロジェクト（2019年9月 - 2019年9月 )
[相手方機関名] 東華大学
[活動内容] 東華大学・静岡大学・明治大学による「中日人文・自然・学際的」国際シンポジウムでの研究報告と交流。

管理運営・その他

[1]. 地域創造学環　副学環長（2025年4月 - 2027年3月 )

ボン大学人文社会系アジア研究科日本・韓国研究専攻　客員研究員　(2013年11月～2015年3月)

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