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静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 山本 隆太 (YAMAMOTO Ryuta)

山本 隆太 (YAMAMOTO Ryuta)
准教授 (兼務:Associate Professor)
学術院融合・グローバル領域
地域創造教育センター 地域創造学環
未来社会デザイン機構


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最終更新日:2024/06/25 2:05:20

教員基本情報

【取得学位】
博士(学術)  早稲田大学   2018年2月
【研究分野】
人文・社会 - 地理学
人文・社会 - 教育学
【相談に応じられる教育・研究・社会連携分野】
地理教育・郷土教育
防災教育
持続可能な開発(SDGs・ESD・ジオパーク)
海外の教育調査(ドイツ)
【現在の研究テーマ】
地理教育におけるコンピテンシー研究
アレクサンダー・フォン・フンボルト研究
ジオパークの教育・学習論
システム論研究
【研究キーワード】
地理教育, 環境論, 教員養成研修, システム思考, サスティナビリティ
【所属学会】
・日本地理学会
[備考]地理教育専門委員会委員
・日本地理教育学会
[備考]集会委員会委員
・日本社会科教育学会
・日本第四紀学会
【個人ホームページ】
https://wwp.shizuoka.ac.jp/ryuta-yamamoto/
【研究シーズ】
[1]. 地域の食や防災をテーマとした体験型教育旅行や普及教材の開発~持続可能な開発目標(SDGs)に関する取組み支援~ ( 2019年度 - ) [分野] 7.地域連携 [URL]
 

研究業績情報

【論文 等】
[1]. 地理教育におけるフィールドワーク指導のあり方に関する試論
早稲田教育評論 38/1 37-53 (2024年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 池俊介, 齋藤亮次, 山本隆太, 吉田裕幸 [URL]
[2]. Die Wiederbelebung Japans sterbender Randgebiete. Bevölkerungspolitische Maßnahmen am Beispiel von Tsushima und Kawakami.
Praxis Geographie 2024/2 32-37 (2024年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当する
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] Hoffmann, Thomas., Ryuta, Yamamoto
[3]. ドイツの気候変動教育の現状と課題―初等・中等学校における地理・宗教・哲学教育での気候変動の扱い―
静岡大学教育研究 18/ 97-106 (2022年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 山本隆太・濱谷佳奈 [DOI]
[4]. 学校での水防災教育を包括的に支援する教員の養成・研修と教材開発
河川 77/6 28-31 (2021年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 山本隆太
[5]. 大井川下流域の水防災教材の開発 : 「水にまつわる地域の歴史〈大井川〉」を事例として
静岡大学地域創造教育研究 2/ 31-41 (2021年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 山本隆太 [DOI]
【著書 等】
[1]. Powerful Geography: International Perspectives and Applications
Springer (2024年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]Takashi Shimura, Suguru Takagi, Ryuta Yamamoto, Yoshiyasu Ida [担当範囲] Prospects for Powerful Geography in Japanese Schools: Practical Development Research on Japanese National Curriculum’s Compulsory Subject “Geography” [総頁数] 21 [担当頁] 167-187
[備考] https://doi.org/10.1007/978-3-031-54845-1

[2]. 地理教育フィールドワーク実践論
学文社 (2022年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]山本隆太 [担当範囲] 1-3「フィールドワークの類型」,5-3「ドイツ地理教育における探究型フィールドワーク」,5-4「国際地理オリンピックのフィールドワークテスト」6-2「フィールドワークの評価の工夫」 [担当頁] 13-18, 152-161, 161-167, 174-179
[3]. システム思考で地理を学ぶ: 持続可能な社会づくりのための授業プラン
古今書院 (2021年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共編者
[著者]地理教育システムアプローチ研究会編(山本隆太・阪上弘彬・泉貴久・梅村松秀・河合豊明・中村洋介・宮崎沙織) [担当範囲] 「はしがき」「本書で登場する思考ツールについて」「各国の地理教育でのシステムアプローチの動向」 [担当頁] i-ii,
[4]. 持続可能な社会に向けての教育カリキュラム
古今書院 (2021年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]井田仁康編 [担当範囲] ESD/SDGsのための自然地理学習 [総頁数] 16 [担当頁] 57-72
[5]. 社会科教育へのケイパビリティ・アプローチ
風間書房 (2021年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]志村喬編 [担当範囲] 地理教育手法の国際的な伝播 -イギリス発オランダ/ドイツ経由の「ミステリー」- [総頁数] 19 [担当頁] 183-201
【学会発表・研究発表】
[1]. Fostering a Key Competence for Sustainability through Geopark education as ESD
9th International Conference on UNESCO Global Geoparks (2021年12月13日) 招待講演以外
[発表者]Ryuta Yamamoto
[2]. ドイツ地理教育にみるコンピテンシーの育成と測定
2021年度東北地理学会秋季学術大会 (2021年11月6日) 招待講演以外
[発表者]山本隆太
[3]. ジオパークにおける健康ウォーキングの可能性ー伊豆半島の松崎町雲見地区での事例
第11回日本ジオパーク全国大会島根半島・宍道湖中海大会 ポスターセッション5 活動事例(地域振興) (2021年10月16日) 招待講演以外
[発表者]永井結登・北嶋泰成・辻真衣子・中橋幸作・山本隆太
[4]. 地理教育の国際連携と学習手法の受容の関連性:「ミステリー」を事例として
2021年度日本地理学会秋季学術大会 (2021年9月18日) 招待講演以外
[発表者]山本隆太
[URL]
[5]. 国際的な視野からみた地理学と地理教員養成の関係:ケイパビリティーとコンピテンシーの対比
2021年度日本地理学会春季学術大会 (2021年3月26日) 招待講演以外
[発表者]山本隆太
[URL]
【学会・研究会等の開催】
[1]. 地理教育システムアプローチ研究会 (2015年1月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等)

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 学部専門科目 コラボラティブ・アプローチ基礎演習 (2024年度 - 後期 )
[2]. 学部専門科目 人文地理学 (2024年度 - 前期 )
[3]. 学部専門科目 総合的な学習の指導法・特別活動論 (2024年度 - 前期 )
[4]. 学部専門科目 (中等)社会科教育法Ⅰ(公民) (2024年度 - 前期 )
[5]. 学部専門科目 (中等)社会科教育法Ⅱ(地歴) (2024年度 - 後期 )

社会活動

【報道】
[1]. 新聞 世界ジオ記念で「文豪カフェ」10日、伊豆 (2024年2月29日)
[備考] 静岡新聞朝刊16面
[2]. 新聞 水害時行動 教えて学ぶ 島田商高放送部員 教材開発へ授業 (2023年3月17日)
[備考] 静岡新聞朝刊20面
[3]. 新聞 「水害と地域防災」講座 葵区 来月から開催 (2022年11月23日)
[備考] 静岡新聞朝刊23面
[4]. 新聞 防災情報読める人材育成 静岡大、教員対象に講座 (2021年7月22日)
[備考] 静岡新聞朝刊21面
[5]. 新聞 SDGsに不可欠な地域学習 他社との「つながり」理解を (2021年2月9日)
[備考] 日経新聞朝刊31面
【その他社会活動】
[1]. 静岡地域大規模氾濫減災協議会水防災教材開発 (2017年9月 )
[2]. 日本ジオパークネットワーク運営会議教育ワーキンググループリーダー (2015年5月 )

国際貢献実績

【国際協力事業】
[1]. 日本スロバキア地理教科書比較プロジェクト (2018年11月 - 2018年11月 )
[相手方機関名] スロバキア国立コメニウス大学
[活動内容] 日本とスロバキアにおける地理教科書を相互に翻訳し内容を比較検討した。
[2]. 地理教育システムアプローチ国際研究プロジェクト (2018年6月 )
[相手方機関名] スイス国立ルツェルン大学等
[活動内容] 各国地理教育におけるシステムアプローチに関する国際共同研究

管理運営・その他