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静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 佐藤 正志 （SATO Masashi）

佐藤 正志 （SATO Masashi）
准教授
学術院教育学領域 - 社会科教育系列
教育学部 - 教科教育学専攻 大学院教育学研究科 - 学校教育研究専攻

sato.masashi@@@shizuoka.ac.jp
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最終更新日：2026/03/05 2:05:08

教員基本情報

【取得学位】
博士（学術） 　東京大学 　 2010年3月
【研究分野】
人文・社会 - 人文地理学
【現在の研究テーマ】
地方圏におけるローカル・ガバナンス
地域産業集積と地域政策
【研究キーワード】
人文地理学, 経済地理学, 行政地理学, 地方自治, 地域政策, 地域経済
【所属学会】
・日本地理学会
・経済地理学会
・地理科学学会
・人文地理学会
・地理情報システム学会
 

研究業績情報

【論文　等】
[1]. 日本の盲導犬育成が抱える制約―施設立地と人材育成に注目して―
静岡大学教育学部研究報告　人文・社会・自然科学篇 76/ 50-70 （2025年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 西山叶登・佐藤正志 [URL] [DOI]
[2]. 2024年学界展望　政治地理
人文地理 77/3 259-265 （2025年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 佐藤正志 [URL] [DOI]
[3]. 【書評】中村　努： 地方のローカル・ガバナンス──多元的アクターの協働空間
地理学評論 98/5 300-301 （2025年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 佐藤正志
[4]. 現代的な地方自治の課題に対する地理的枠組みの探求―ローカル・ガバナンスにおける地域とは何か？―
E-Journal GEO 20/1 258-261 （2025年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 佐藤正志・前田洋介・美谷　薫・畠山輝雄 [備考] シンポジウム記事
[DOI]
[5]. Evolution of Industrial Structure and Regional Innovation Ecosystem in Hamamatsu, Japan
經濟學研究 91/2・3・4 31-52 （2024年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] YOKURA, Yutaka & SATO, Masashi [URL]
【著書　等】
[1]. 9つのテーマで見る日本と世界の地理（8巻）　交通・通信
帝国書院 （2026年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]武者忠彦監修　久木元美琴、佐藤正志著 [担当範囲] 「１．交通網の発達と役割」「２．陸上交通」「３．水上交通」 [担当頁] 8-15, 18-23, 26-33

[2]. 経済地理学事典
丸善出版 （2024年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]経済地理学会編 [担当範囲] 項目「公共施設の立地」、「地方行財政と平成の大合併」 [総頁数] 660 [担当頁] 330-331，580-581

[3]. 日本の都市地理学研究
古今書院 （2024年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]阿部和俊編著 [担当範囲] Ⅵ部2章　都市の公共サービス [総頁数] 653 [担当頁] 517-528

[4]. 地理学事典
丸善出版 （2023年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]日本地理学会　編 [担当範囲] 持続可能な地域と公民連携 [総頁数] 818 [担当頁] 594-595
[5]. 新経済地理学概論
原書房 （2022年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]松原　宏　編 [担当範囲] 第11章　ローカル・ガバナンスと地域政策 [総頁数] 341 [担当頁] 261-283

【学会発表・研究発表】
[1]. 合併自治体が抱える公共施設管理運営の困難さ
日本地方自治学会2024年度研究会 （2024年11月10日） 招待講演以外
[発表者]佐藤正志
[備考] 分科会Ⅰ「公共施設の再編と自治」　北九州市立大学
[2]. 現代的な地方自治の課題に対する地理的枠組みの探究―ローカル・ガバナンスにおける地域とは何か？（趣旨説明）
日本地理学会2024年秋季学術大会 （2024年9月15日） 招待講演以外
[発表者]佐藤正志・前田洋介・美谷　薫・畠山輝雄
[URL]
[備考] 日本地理学会・南山大学
[3]. 合併自治体のスポーツ運営における地理的枠組みの形成―総合型地域スポーツクラブと地方自治体の活動と相互関係から
日本地理学会2024年秋季学術大会 （2024年9月15日） 招待講演以外
[発表者]佐藤正志
[URL]
[備考] 日本地理学会・南山大学
[4]. 地理学からの政策研究と情報発信の可能性ー中心市街地再生に関する取組みからー
第28回岐阜地理学会・名古屋地理学会合同シンポジウム （2023年12月2日） 招待講演
[発表者]佐藤正志
[備考] 名古屋地理学会・岐阜地理学会（共催）、中部学院大学各務原キャンパス
[5]. 合併自治体の公共サービス運営における多様な地理的枠組みの出現―新潟県村上市のスポ―ツ運営の事例から―
2023年人文地理学会大会 （2023年11月26日） 招待講演以外
[発表者]佐藤正志
[備考] 人文地理学会、法政大学市ヶ谷キャンパス
【科学研究費助成事業】
[1]. 旧産業地域（OIA）再生に向けた地域における効果的な新産業創出と支援策の探索 （ 2020年7月 ～ 2023年3月 ） 挑戦的研究（萌芽） 代表

[2]. ローカルガバナンスにおける地域とは何か？地方自治の課題に応える地理的枠組みの探究 （ 2020年4月 ～ 2024年3月 ） 基盤研究(B) 代表

[3]. 地方都市再生に向けた事業用ストックの利活用プラットフォームに関する地理学的研究 （ 2016年4月 ～ 2019年3月 ） 基盤研究(B) 分担

[4]. 地方圏の持続的なローカル・ガバナンスに向けた公民間の信頼構築に関する地理学的研究 （ 2015年4月 ～ 2019年3月 ） 若手研究(B) 代表

[5]. 地方都市における未利用不動産の実態分析と行政の政策的対応に関する地理学的研究 （ 2013年4月 ～ 2016年3月 ） 基盤研究(B) 分担
【外部資金（科研費以外）】
[1]. （2014年7月 ) [提供機関] 公益財団法人国土地理協会 [制度名] 平成26年度公益財団法人国土地理協会助成事業
[2]. 『生産拠点・研究開発拠点に着目した「企業の複数事業所配置」に関する経済地理学的研究』 （2014年4月 ) [提供機関] 公益財団法人 統計情報研究開発センター [制度名] 平成25年度 シンフォニカ統計GIS研究助成
[備考] 與倉　豊氏（東京大学大学院総合文化研究科）の分担研究者として実施
【学会・研究会等の開催】
[1]. 日本地理学会2024年秋季学術大会シンポジウム「現代的な地方自治の課題に対する地理的枠組みの探究―ローカル・ガバナンスにおける地域とは何か？―」 （2024年9月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等） [開催場所] 南山大学
[備考] オーガナイザー
[2]. 経済地理学会2020年度岐阜地域大会 （2020年10月)
[役割] 責任者以外 [開催場所] じゅうろくプラザ
[備考] 大会実行委員（ハード部門）
[3]. 経済地理学会第６６回大会 （2019年5月)
[役割] 責任者以外 [開催場所] 名城大学ナゴヤドーム前キャンパス
[備考] 大会実行委員（ハード部門）
[4]. 2016年日本地理学会春季学術大会 （2016年3月)
[役割] 責任者以外 [開催場所] 早稲田大学（東京都）
[備考] 大会実行委員
【その他学術研究活動】
[1]. 日本地理学会「『新しい公共』の地理学研究グループ」代表 （2014年4月 )

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 学部専門科目 地理歴史教育演習Ⅰ （2025年度 - 前期 )
[備考] 副担当
[2]. 学部専門科目 地理歴史教育演習Ⅱ （2025年度 - 後期 )
[備考] 副担当
[3]. 学部専門科目 社会科教科内容指導論Ⅰ （2025年度 - 前期 )
[備考] 副担当
[4]. 学部専門科目 人類社会と環境システム （2025年度 - 後期 )
[備考] 副担当
[5]. 学部専門科目 地理学概論Ⅱ （2025年度 - 前期 )
【指導学生数】
2025年度
卒研指導学生数（3年） 4 人
卒研指導学生数（4年） 5 人
2024年度
卒研指導学生数（3年） 5 人
卒研指導学生数（4年） 3 人
2023年度
卒研指導学生数（3年） 1 人
卒研指導学生数（4年） 5 人
2022年度
卒研指導学生数（3年） 4 人
卒研指導学生数（4年） 3 人
2021年度
卒研指導学生数（3年） 2 人
卒研指導学生数（4年） 3 人
【その他教育関連情報】
[1]. 教育学部附属静岡中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2021年4月 )
[2]. 教育学部附属浜松中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2014年4月 - 2021年3月 )
[3]. 教育学部附属島田中学校　教育研究発表会　社会科　共同研究者 （2014年4月 )

社会活動

【講師・イベント等】
[1]. 公開講座 静岡大学・読売新聞連続市民講座2025「時代と地域のチカラ」第3回　「身近な公共施設の今後のあり方を考える」 （2025年8月 )
[備考] 2025年8月23日、静岡県男女共同参画センター
[2]. セミナー 講演「地方都市の中心市街地再生に向けた地方自治体の取り組みの意義と課題」 （2023年11月 )
[内容] 2023年度第1回東三河地域問題セミナー（東三河懇話会・東三河地域研究センター）
[備考] 藤枝市図書館
[3]. 高大連携 第１回高校生による伊豆半島探究学習サミット・コメンテーター （2023年3月 )
[内容] 静岡大学東部サテライト企画の同サミットにおける、高校生の発表に対する発展学習に向けたコメント
[備考] 開催場所：伊豆市・修善寺生きいきプラザ
[4]. セミナー 地方都市の中心市街地再生に向けた地方自治体の貢献可能性 （2023年1月 )
[内容] 地方議会総合研究所開催「議員・職員のための中心市街地再生のための処方箋」
[備考] 2023年1月19日、京都経済センター
[5]. 出張講義 富士市立高校市役所プラン　アドバイザー （2019年6月 - 2019年10月 )
[内容] 富士市立高校の総合的な学習「究タイム」の市役所プランについて、各地区のまちづくりプラン提案における指導助言を行う
[備考] 富士市立高校
【報道】
[1]. 新聞 〈静岡大・読売講座３〉身近な公共施設の今後のあり方を考える　公共施設再編人口減に対応　「商業施設に図書館」低コスト (2025年10月9日)
[概要]静岡大学・読売新聞連続市民講座2025「時代と地域のチカラ」の講演にかかる詳報
[備考] 読売新聞、2025年10月9日、朝刊
[2]. 新聞 「公共施設の今後を考える」再編の難しさ顕在化 (2025年8月24日)
[概要]静岡大学・読売新聞連続市民講座2025「時代と地域のチカラ」の講演にかかる報道
[備考] 読売新聞、2025年8月24日、朝刊、静岡地域面、29頁
[3]. 新聞 「産業集積地域の構造変化と立地政策発刊：産業都市富士市を解説」 (2018年4月10日)
[備考] 日刊紙業通信紙
[4]. 雑誌 GISを用いた政策分析と地理学（NEXT SQUARE 公益社団法人日本地理学会） (2015年4月)
[概要]GIS　NEXT誌　51号　81頁
【学外の審議会・委員会等】
[1]. 代議員 （2024年4月 - 2026年3月 ) [団体名] 公益社団法人日本地理学会
[2]. 評議員 （2020年5月 - 2026年5月 ) [団体名] 経済地理学会
【その他社会活動】
[1]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立富士南中学校） （2025年10月 )
[2]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立鷹岡小学校） （2024年7月 )
[3]. 地域の教員向けの社会科授業づくりのセミナー （2024年2月 )
[備考] 静岡大学教育学部附属島田中学校社会科教科研究協議会授業づくりセミナー「地理情報システム（GIS）を活用した授業づくり」中での講話『中学校社会科における活用に向けた地理情報システム（GIS）のあらまし』（2024年2月1日）
[4]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立岩松中学校） （2023年9月 )
[5]. 富士市教育委員会学校訪問事業（富士市立吉原第二中学校） （2022年11月 )

国際貢献実績

管理運営・その他