トップページ  > 教員個別情報

静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 島田 桂吾 （SHIMADA Keigo）

島田 桂吾 （SHIMADA Keigo）
准教授
学術院教育学領域 - 学校教育系列
教育学部 - 発達教育学専攻 大学院教育学研究科 - 教育実践高度化専攻


image-profile
最終更新日：2026/03/19 2:05:25

教員基本情報

【取得学位】
修士（教育学） 　東京大学大学院教育学研究科 　 2008年3月
【研究分野】
人文・社会 - 教育学
その他 - その他
【現在の研究テーマ】
教育・福祉の統合型ガバナンスの在り方に関する研究
【研究キーワード】
教育法制度、教育政策、地方教育行政、学校安全
【所属学会】
・日本教師教育学会
・日本教育経営学会
・日本教育制度学会
・日本教育政策学会
・日本教育行政学会
 

研究業績情報

【論文　等】
[1]. 令和の学校教育改革と学校図書館の運営と実践の在り方 ～司書教諭講習の授業デザイン・学習プロセスをとおして～
静岡大学教育実践支援センター紀要 /36 - （2026年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 島田桂吾/梅澤収
[2]. 基礎的自治体における「就学前の子どもに関する事務」の執行状況 　―教育大綱から見る地方教育行政のイニシアティブ―
教育制度学研究 31/ 35-48 （2024年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 島田桂吾
[3]. 個の学びを組織内に活かすためのリフレクション : 幼稚園での人事交流経験に注目して
静岡大学教育実践総合センター紀要 34/ 193-202 （2024年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 島田桂吾/石原比奈子
[4]. 清水 美紀 著『子育てをめぐる公私再編のポリティクス　幼稚園における預かり保育に着目して』
教育学研究 87巻/2号 254-256 （2020年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 島田桂吾
[5]. 保育・教育行政としての課題
発達 41巻/164号 39-45 （2020年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 島田桂吾
【著書　等】
[1]. 第４章　就学前教育制度
教育の法制度と経営 （2020年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]島田桂吾 [総頁数] 11 [担当頁] 58-79

[2]. 保育学用語辞典
中央法規出版 （2019年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 共編者
[著者]秋田 喜代美 (監修), 東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター [担当頁] 20

[3]. 教育制度を支える教育行政
ミネルヴァ書房 （2019年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]青木栄一 [担当範囲] 第2章　就学前教育行財政と幼稚園・保育所・認定こども園
[4]. MINERVA はじめて学ぶ保育　第3巻　保育者論
ミネルヴァ書房 （2019年）
[著書の別]著書（教育）
[単著・共著・編著等の別] 分担執筆
[著者]山下文一 [担当範囲] レッスン３　現在の保育制度
[5]. 教育委員会と首長部局の壁を超えるために―「生涯学習を基盤とした教育システムの再構築」の志向
（2018年）
[著書の別]著書（研究）
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]島田 桂吾
【学会発表・研究発表】
[1]. 教育委員会が中心となったSocialand Emotional　Learningの展開と課題
日本教育心理学会シンポジウム （2025年10月12日） 招待講演
[発表者]島田桂吾
[備考] 日時：10月1２日（日）　9:30-11:30　 場所：オークラアクトシティホテル浜松　3階チェルシーⅡ
[2]. 「政策⇔実践の往還」の教師教育改革をどう進めるか ー国立大学の事例校をとおしてー
日本教師教育学会第35回研究大会 （2025年9月20日） 招待講演以外
[発表者]島田桂吾/長谷川哲也/梅澤収
[備考] 宇都宮大学峯キャンパス,2025.9.20<土>
[3]. 幼児教育・保育の実施主体としての 自治体行政の現状と課題
子ども社会学会 （2017年7月） 招待講演
[発表者]島田 桂吾
[4]. 子ども・子育て支援行政に関わる部局間連携の課題
日本教育行政学会第51回大会　課題研究Ⅰ （2016年10月） 招待講演
[発表者]島田 桂吾
[5]. 静岡県における「知事の介入」が与えた教育界への影響
中部教育学会第65回大会 （2016年6月） 招待講演以外
[発表者]島田 桂吾,澤瀬崇,鈴木拓史,福元英美,梅田晃
【共同・受託研究】
[1]. 学内共同研究 ESD実践の基盤となる公立学校の組織・カリキュラムのモデル開発（ユネスコ活動費補助金事業）の継続推進
代表 （ 2023年4月 ～ 2025年3月 ）
【科学研究費助成事業】
[1]. 人口減少地域における「場としてのコミュニティ」を核とする地域教育改革の開発的研究 （ 2018年4月 ） 基盤研究(C) 分担
[2]. 教育行政の政治的中立性・安定性・継続性に関する理論的・実証的研究 （ 2016年4月 ～ 2019年3月 ） 基盤研究(C) 分担

[3]. 近年の教育行政関係法制の改正と地方教育行政の変化に関する調査研究 （ 2015年4月 ～ 2019年3月 ） 基盤研究(B) 分担

[4]. 子育て新システムに対応した「子育てガバナンス」構築に関する自治体比較研究 （ 2014年4月 ～ 2017年3月 ） 若手研究(B) 代表

[5]. 教員養成の質の向上における学校支援ボランティアの意義の再検討と支援システムの構築 （ 2013年4月 ～ 2016年3月 ） 基盤研究(C) 分担
【学会・研究会等の開催】
[1]. 日本教育政策学会第28回大会実行委員会 （2021年7月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等） [開催場所] 静岡大学/オンライン
[2]. 日本教育行政学会第53回大会実行委員会 （2018年10月)
[役割] 責任者以外

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 全学教育科目（共通科目） 新入生セミナー （2025年度 - 前期 )
[2]. 全学教育科目（共通科目） 教育と社会 （2025年度 - 後期 )
[3]. 学部専門科目 教育経営論 （2025年度 - 前期 )
[4]. 学部専門科目 教育実践学理論研究 （2025年度 - 後期 )
[備考] 副担当
[5]. 学部専門科目 学習環境のデザイン概論 （2025年度 - 前期 )
[備考] 主担当
【指導学生数】
2025年度
卒研指導学生数（3年） 2 人
卒研指導学生数（4年） 2 人
修士指導学生数 3 人
2024年度
卒研指導学生数（3年） 2 人
卒研指導学生数（4年） 2 人
修士指導学生数 2 人
2023年度
卒研指導学生数（3年） 2 人
卒研指導学生数（4年） 1 人
修士指導学生数 4 人
2022年度
卒研指導学生数（3年） 1 人
卒研指導学生数（4年） 0 人
修士指導学生数 4 人
2021年度
修士指導学生数 2 人
【その他教育関連情報】
[1]. 教育学部長補佐 （2017年4月 )
[2]. 静岡大学柔道部顧問 （2014年4月 )

社会活動

【講師・イベント等】
[1]. シンポジウム 長野県小諸市これからの学校を考える （2026年3月 )
[2]. シンポジウム 牧之原市ミライの学校のカタチ （2026年3月 )
[3]. 研修会 静岡県総合教育センター　公立高等学校8年次研修 （2026年2月 )
[4]. 講演会 静岡県コミュニティ・スクール連絡協議会基調講演 （2026年1月 )
[5]. 研修会 松崎町コミュニティ・スクール推進研修会 （2026年1月 )
【報道】
[1]. 新聞 県内私立高納付金値上げ検討 (2026年1月29日)
[概要]高校無償化による納付金値上げの背景について有識者としてコメントした
[備考] 静岡新聞朝刊
[2]. 新聞 高校無償化　県内も公立離れの可能性　私立　便乗値上げ動きも (2025年3月27日)
[備考] 高校無償化についてのコメント
[3]. 新聞 教職員の不祥事防止へ　県教委がガイドライン (2024年7月6日)
[備考] 静岡新聞朝刊5面
[4]. 新聞 認定こども園建設　候補地選定を諮問 (2023年12月16日)
[備考] 静岡新聞朝刊16面
[5]. 新聞 小中高の校舎一体化案浮上 (2023年9月20日)
[備考] 静岡新聞朝刊32面
【学外の審議会・委員会等】
[1]. 「令和の日本型学校教育」を推進する学校の適正規模・適正配置の在り方に関する調査研究協力者会議 （2026年1月 )
[2]. 牧之原市学校施設設計アドバイザー （2025年11月 - 2026年3月 ) [団体名] 牧之原市教育委員会
[活動内容]アドバイス
[3]. 静岡市社会教育委員 （2025年4月 )
[4]. 静岡市　学校における働き方改革プラン推進委員会 （2025年4月 )
[5]. 協力研究者 （2025年4月 - 2026年3月 ) [団体名] 東京大学
[活動内容]研究会等への参加、講座等への登壇、専門的知識提供等

国際貢献実績

管理運営・その他