トップページ  > 教員個別情報  > 報道

静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 石川 宏之 (ISHIKAWA Hiroyuki)

報道

【報道】
[1]. 新聞 委員に学識者ら10人委嘱 登呂博物館協議会 (会長に選任された) (2015年9月26日)
[概要]静岡市立登呂博物館協議会の第1回会議が25日に開かれ、会長には静岡大学イノベーション社会連携推進機構の石川宏之准教授を選任した。委員の任期は2年間。
[備考] 静岡新聞朝刊21面
[2]. 新聞 伊豆新聞「下田のお薦め地点は 文化・自然・地質遺産で魅力探す」 (2015年2月3日)
[概要]下田市の文化・自然・地質遺産を結びつけたモデルコースを作る「第1回下田まちあるきジオマップづくり」(伊豆半島ジオパーク推進協議会、静岡大学イノベーション社会連携推進機構、下田市、伊豆半島ジオガイド協会主催)が2月1日、市内で行われた。
[備考] 同推進機構の石川宏之准教授、認定ジオガイドの斉藤武さん、推進協議会研究員の鈴木雄介さんが案内役を務めた。まち歩きに先立ち、石川准教授が住民参加による地域の自然・文化財産を研究・保存・展示・活用を行うフランスの「エコミュージアム」の取組を紹介した。3月に沼津市で開催されるジオパークシンポジウムで成果を
[3]. 新聞 伊豆新聞「伊豆ジオシンポ 半島を〝博物館に〟」 (2015年2月1日)
[概要]静岡大学イノベーション社会連携推進機構と伊豆半島ジオパーク推進協議会は1月31日、伊東市観光会館で「伊豆半島の観光振興と住民参加活動」をテーマにしたシンポジウムを開いた。
[備考] 同機構の石川宏之准教授は住民参加で地域の自然文化を保存活用するフランスのエコミュージアムの仕組みを紹介し、「伊豆半島全体を博物館と捉えると、案内役の住民は学芸員になる。多くの住民が地域の資源について理解を深め、分かりやすく伝えることが求められている」と語った。
[4]. 新聞 静岡新聞「広域観光の視点重要 静大と伊豆半島ジオパーク推進協」 (2015年2月1日)
[概要]伊豆半島ジオパークの推進運動と絡めて地域の観光振興と博物館活動を考えるフォーラムが1月31日、伊東市観光会館で開かれた。静岡大学2人による講演やパネルディスカッションがあり、地元のジオガイドら約30人が聴講した。
[備考] 同機構の石川宏之准教授はフランスのエコミュージアムの発展を研究した結果から、地域社会と博物館活動が連動する重要性を訴えた。住民参加で自然環境や生活文化を守るエコミュージアムの役割を紹介し、「観光業促進や子どもの環境教育などで地域振興を図っている」と語った。同機構などはフォーラムに合わせて2月1日、自
[5]. 新聞 災害の歴史を学ぶ 八戸工大が公開講座 (2012年11月6日)
[概要]公開講座「減災と震災復興」を観光交流施設で開催し、石川宏之は世界遺産の地質版といわれる自然公園「ジオパーク」について紹介し、災害で疲弊した地域経済を回復させるには、自然の脅威を学び体験できる減災教育と観光振興を両立できる施策が必要と述べた。
[備考] 毎日新聞朝刊22面
[6]. 新聞 八工大など公開講座 減災と復興考える (2012年10月21日)
[概要]東日本大震災を踏まえた地域振興や減災教育の在り方を探ろうと八戸市ポータルミュージアムで公開講座「減災と震災復興」を開催し、石川宏之は三陸沿岸で地形や地質などの地球活動の遺産に触れる自然公園・ジオパークについて講演し、震災の記憶を風化させない取り組みを強調した。
[備考] デーリー東北朝刊18面
[7]. 新聞 八戸市復興計画市民委員会が初会合 10月めどに意見書提出 (2012年8月8日)
[概要]東日本大震災を受け、八戸市が2011年策定した市復興計画の振興管理に当たる市民委員会の初会合が市庁で開かれ、石川宏之を含め8名の委員が、復興に向けた主要事業の進捗状況について意見交換した。
[備考] デーリー東北朝刊3面
[8]. 新聞 イオンSC開店予定八戸・田向地区の土地 床面積1万平方メートル以内に (2012年6月1日)
[概要]イオン八戸田向ショッピングセンターが開店する八戸市田向地区について、都市計画審議会(会長・石川宏之)は、将来的に土地が分割されて集客施設が複数棟建設された場合でも、床面積合計を1万平方メートル以内にする変更案に同意した。
[備考] デーリー東北朝刊3面
[9]. 新聞 八戸・田向イオン出店区域の計画変更案 大規模施設建設を制限 (2012年6月1日)
[概要]八戸市都市計画審議会(会長・石川宏之)が市庁で開かれ、田向地区の都市計画の変更案について審議し、将来にわたり1万平方メートル超の大規模集客施設が建設できないよう制限する案に同意し、市長へ答申することを決めた。
[備考] 東奥日報朝刊4面
[10]. 新聞 減災教育の重要性強調 (2012年5月14日)
[概要]東日本代診被災地の三陸ジオパーク構想を推進する石川宏之は、第5回ジオパーク国際ユネスコ会議分科会で洞爺湖有珠山で災害遺構を博物館として残している事例を発表し、雲仙・普賢岳噴火災害の被災以降を保存し、減災教育や観光に活用している島原半島の取り組みは、三陸の被災地でもヒントになることを述べた。
[備考] 長崎新聞朝刊22面
[11]. 新聞 八戸都市計画道路 未整備7路線初の見直し (2011年10月27日)
[概要]八戸市都市計画審議会(会長・石川宏之)は、八戸都市計画道路の変更について審議し、路線全体や一部区間の廃止など、市が示した未整備7路線の見直しに原案通り同意した。
[備考] デーリー東北朝刊20面
[12]. 新聞 八戸・田向用途変更案 都計審賛成多数で同意 (2010年9月4日)
[概要]八戸市都市計画審議会は、継続審議としていた田向地区の用途変更について、審議会会長を務めた石川宏之は市が提示した対策を確実に講ずることを付帯意見「大規模立地規制」として加え、賛成多数で原案通り同意した。
[備考] デーリー東北朝刊1面
[13]. 新聞 八戸・田向都市計画 審議会、変更案に同意 対策の実効性が課題 (2010年9月4日)
[概要]商業施設の立地をめぐり議論が続いていた八戸市田向地区の都市計画に関し、都市計画審議会は、会議で市が諮問していた計画変更案に同意した。会議終了後、会長の石川宏之は、「市は反対意見があったことを受け止め、誠意を持って手続きを進めてほしい」と語った。
[備考] 東奥日報朝刊2面
[14]. 新聞 八戸・田向の都市計画変更案 慎重論多く継続審査 (2010年8月24日)
[概要]八戸市都市計画審議会が開かれ、審議会会長の石川宏之を含め14人で郊外の田向地区の都市計画変更案について審議を行った。
[備考] 東奥日報朝刊1面
[15]. 新聞 八戸・田向土地区画整理用途変更 審議会委員「重要案件」慎重に (2010年8月24日)
[概要]八戸市田向土地区の土地区画整理事業の都市計画変更をめぐって開かれた都市計画審議会で石川宏之が審議会会長を務め、今後、商業施設の乱立への懸念もあることから慎重に審議すため継続審議することとなった。
[備考] デーリー東北朝刊21面
[16]. 新聞 あおもり注目技術・研究32 まちはミュージアム (2008年11月8日)
[概要]フランスではじまったエコミュージアムと八戸市で構想されているフィールドミュージアムの類似点について言及し、エコミュージアムの可能性についてまとめた。
[備考] 東奥日報朝刊4面
[17]. 新聞 八戸市商業アドバイザリー会議が初会合 将来ビジョンを議論 (2006年7月11日)
[概要]青森県八戸市全体の在り方を検討する「八戸市商業アドバイザリー会議」の初会合が開かれた。委員は石川宏之をはじめ9人で、中心街と郊外における商業集積の機能分担や連携の在り方について議論していく。
[備考] デーリー東北朝刊