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静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 水谷 洋一 （MIZUTANI Yoichi）

論文　等

【論文　等】
[1]. 授業エクステンションとしての高大連携活動 ～清水桜が丘高校でのグループワーク入門講座～
地域創造教育研究 1/ - （2020年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[2]. 社会的費用の負担原則と制度規準
経済研究（静岡大学） 19/1 1-21 （2014年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[3]. ディーゼル車のガソリン車への転換による粒子物質排出量削減効果－1980年代・90年代の東京都を事例として－
経済研究 17/2 37-47 （2012年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『経済研究』（静岡大学経済学会）
[4]. 環境と交通の再生
環境と公害 (vol)35/(num)1 (xxx) 29- (zzz)30 （2005年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[5]. 地球温暖化対策のための政策・制度設計の現状と課題
平成13年度～平成15年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書　京都議定書の批准に向けた国内地球温暖化対策の制度設計に関する研究 (vol)/(num) 1-31 （2004年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]水谷 洋一 [共著者]髙村ゆかり
[6]. 自動車交通の社会的費用とその負担のあり方
経済研究 7/3・4 369-380 （2003年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『経済研究』（静岡大学経済学会）
[7]. 環境と交通システム
寺西俊一・細田衛士編『環境保全への政策統合』（岩波書店，岩波講座環境経済・政策学講座・第５巻，2003年2月），pp.97-124 (vol)/(num) 97-124 （2003年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 西村弘 [備考] [西村弘･大阪市立大学教授と共同執筆]
[8]. 転換期の現代社会と道路政策
交通学研究 /46 1-10 （2002年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]西村弘 [共著者]水谷 洋一 [備考] 全文共著
[9]. 京都議定書批准に向けての地球温暖化対策の再構築
静岡大学学長裁量経費プロジェクト　平成12年度報告書 (vol)/(num) 39-44 （2001年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[10]. 家庭生活に起因する二酸化炭素排出量の推計について
静岡大学学内特別研究報告 2(別冊) /2 119-127- （2000年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『静岡大学学内特別研究報告』第２号（別冊）
[11]. 地域社会の環境マネージメントシステムをつくる
マーバン・アドバンス /15 49-54 （1999年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『アーバン・アドバンス』（財・名古屋都市センター）
[12]. The Accelerating Car Culture
The State of the Environment in Asia 1999/2000. ed. by Japan Environmental Council, Springer-Tokyo (vol)/(num) 9-17 （1999年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]Nagai S. [共著者]Shibata T.,Mizutani, Y.
[13]. COP3の争点と課題
環境と公害 27/2 2-7 （1997年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]松本泰子氏 [共著者]水谷 洋一 [備考] 論文全体を松本泰子氏（Green Peace Japam）当時と共著 『環境と公害』(岩波書店)
[14]. 自動車交通の社会的費用と自動車メーカー
淡路剛久･寺西俊一 編著,『公害環境法理論の新たな展開』,日本評論社 (vol)/(num) 228-240 （1997年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[15]. クルマ社会を問い直す
高月紘･仲上健一･佐々木佳代 編著,『現代環境論』,有斐閣(有斐閣ブックス) (vol)/(num) 155-182 （1996年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[16]. 自動車交通公害と道路管理者の責務
環境と公害 25/3 25-30 （1996年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『環境と公害』(岩波書店)
[17]. カリフォルニア州における低排出車プログラム : 最近の展開
MOBILITY /101 46-50 （1995年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] [責任著者]水谷 洋一 [共著者][佐々木仁 [備考] 『MOBILITY』(運輸経済研究センター) 佐々木仁･横浜国立大学大学院生（当時）
[18]. 統計デ-タ処理による道路交通状況評価と将来予測
一橋研究 18/1 89-114 （1993年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『一橋研究』(一橋大学大学院)
[19]. アメリカにおける新自動車大気汚染対策プログラムの考察
一橋論叢 108/6 73-93 （1992年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『一橋論叢』(日本評論社）
[20]. The Japaese Import of Primary Products and Its Environmental Influences on South-east Asian Countries
工学院大学共通課程研究論叢 /30 61-73 （1992年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[21]. カリフォルニア州における新自動車大気汚染対策プログラム
環境と公害 22/2 58-65 （1992年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『環境と公害』(岩波書店)
[22]. 道路建設と自動車公害 -時代遅れのモ-タリゼ-ション推進論を批判する-(共著)
都市問題 83/11 71-88 （1992年） [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]寺西俊一 [共著者]水谷 洋一 [備考] 論文全体を寺西俊一･一橋大学教授（当時）と共著 『都市問題』(東京市政調査会)
[23]. 地球サミットと『資金問題』
日本の科学者 27/10 9-13 （1992年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『日本の科学者』(日本科学者会議)
[24]. サスティナブル・ディベロップメントと環境教育--環境教育への期待(経済学の立場から) (環境問題と教育<特集>)
教育 42/9 124- 126 （1992年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一
[25]. アメリカにおける自動車排ガス規制の歴史 (3)
一橋研究 16/3 17-39 （1991年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『一橋研究』(一橋大学大学院)
[26]. アメリカにおける自動車排ガス規制の歴史 (2)
一橋研究 16/1 161-182 （1991年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『一橋研究』(一橋大学大学院)
[27]. アメリカにおける自動車排ガス規制の歴史 (1)
一橋研究 15/4 63-84 （1991年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 水谷 洋一 [備考] 『一橋研究』(一橋大学大学院)
[28]. 『地球温暖化問題』の政治経済的構図
日本の科学者 25/11 24-29 （1990年） [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] 水谷 洋一,寺西俊一 [備考] 寺西俊一･ 一橋大学教授（当時）と論文全体を共著 『日本の科学者』(日本科学者会議)