氏名(Name)
キーワード(Keyword)

トップページ  > 教員個別情報

静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 色川 卓男 (IROKAWA Takuo)

色川 卓男 (IROKAWA Takuo)
教授
学術院教育学領域 - 家政教育系列 教育学部 - 初等学習開発学専攻
大学院教育学研究科 - 学校教育研究専攻







irokawa.takuo@@@shizuoka.ac.jp
image-profile
最終更新日:2019/02/11 13:12:00

教員基本情報

【取得学位】
商学修士  早稲田大学   1988年3月
【研究分野】
複合領域 - 生活科学 - 家政・生活学一般
【相談に応じられる教育・研究・社会連携分野】
消費者教育
【現在の研究テーマ】
地方消費者行政の実態及び歴史的研究
消費者教育の実態研究
消費者教育の理論的研究
生活経済の理論と実証研究
【研究キーワード】
生活経済学, 消費者行政論, 消費者教育論
【所属学会】
・日本家政学会生活経営学部会
・日本家政学会
・経済理論学会
・日本消費者教育学会
・生活経済学会
【個人ホームページ】
http://160.16.225.242/wordpress/
 

研究業績情報

【論文 等】
[1]. 近年の全国主要都市における消費者行政の動向と課題
国民生活研究 58/2 86-114 (2018年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 色川卓男,小久江茜,小野田葵
[2]. 政令指定都市における消費者教育推進計画の構成と内容について
消費者教育 vol.38/ 143-153 (2018年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 色川卓男
[3]. 大学における消費者教育の実態と課題-全国国立大学法人の総合大学を対象にしたシラバス調査から-
静岡大学教育学部研究報告(人文・社会・自然科学篇) vol/68 27-37 (2018年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 色川 卓男
[4]. 一般大学生向け消費者教育の体系的な教材開発とその課題-大学における消費者教育の授業実践をふまえて-
消費者教育 vol.37/ 157-166 (2017年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 色川 卓男
[5]. 消費者教育の射程とその課題
現代消費者法 vol.33/ 11-17 (2016年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 色川 卓男
【著書 等】
[1]. 消費者教育Q&A
中部日本教育文化会 (2016年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]日本消費者教育学会編,色川 卓男
[備考] 「Q13 国民生活センター・消費生活センターはどのような役割があるか」pp.28-9を担当
[2]. 御船美智子論文集
光生館 (2015年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 単訳
[著者]御船美智子論文集刊行委員会,
[備考]  「はじめに」、「第Ⅰ章 生活経済の体系」の解題、「第Ⅵ章 生活政策」の解題担当(v-ⅸ,30-33,285)   及び年表、文献リスト作成(286-297,298-309)
[3]. 高校家庭科指導書
開隆堂 (2013年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[備考] 分担執筆
[4]. 高校家庭総合教科書
開隆堂 (2012年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[備考] 分担執筆
[5]. 高校家庭基礎教科書
開隆堂 (2012年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[備考] 分担執筆
【学会発表・研究発表】
[1]. 地方消費者行政による消費者教育・啓発施策の実態と課題-全国主要都市調査を中心に-
日本消費者教育学会第38回全国大会 (2018年10月14日) 招待講演以外
[発表者]色川卓男
[備考] 大阪教育大学天王寺校舎
[2]. 近年の全国主要都市における消費者行政の動向と課題
生活経済学会第34回研究大会 (2018年6月) 招待講演以外
[発表者]色川 卓男
[備考] 岐阜大学
[3]. 地方消費者行政による消費者教育・啓発施策の実態と課題-全国主要都市調査を中心に-
日本消費者教育学会第2回中部例会 (2018年6月) 招待講演以外
[発表者]色川 卓男
[備考] 岐阜大学サテライトキャンパス
[4]. 全国の地方自治体における消費者教育推進計画の策定状況とその内容分析
2017年度日本消費者教育学会全国大会 (2017年10月) 招待講演以外
[発表者]色川 卓男
[備考] きらめきプラザ(岡山)
[5]. 大学生を対象にした消費者教育の類型と課題
日本家政学会第69回大会 (2017年5月) 招待講演以外
[発表者]色川 卓男
[備考] 奈良女子大学
【科学研究費助成事業】
[1]. 地方自治体における消費者市民社会を目指す消費者教育施策の推進指標に関する研究 ( 2016年4月 ~ 2018年3月 ) 基盤研究(C) 代表

[2]. 消費者教育推進法制定後の都道府県による消費者教育・啓発施策の推進に関する研究 ( 2013年4月 ~ 2016年3月 ) 基盤研究(C) 代表

[3]. 地方自治体による消費者教育の推進に関する研究 ( 2009年4月 ~ 2011年3月 ) 基盤研究(C) 代表

[4]. 家庭経済教育における計算的内容の充実に関する研究 ( 2008年1月 ~ 2010年3月 ) 基盤研究(C) 分担

[5]. 変動する経済社会における「生活政策学」の原理的方法と応用的方法に関する研究 ( 2001年1月 ~ 2004年3月 ) 基盤研究(C) 分担
【受賞】
[1]. 消費者支援功労者表彰(内閣府特命担当大臣表彰) (2014年5月)
[備考] 消費者庁

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 学部専門科目 消費者研究演習Ⅱa (2018年度 - 前期 )
[備考] 主担当教員
[2]. 学部専門科目 消費者研究演習Ⅱb (2018年度 - 後期 )
[備考] 主担当教員
[3]. 学部専門科目 消費者市民教育論 (2018年度 - 前期 )
[備考] 主担当教員
[4]. 学部専門科目 消費者生活演習 (2018年度 - 前期 )
[備考] 主担当教員
[5]. 学部専門科目 消費生活実習 (2018年度 - 後期 )
[備考] 主担当教員
【指導学生数】
2016年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2014年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2013年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2012年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
【その他教育関連情報】
[1]. 指導クラブ等(消費生活研究サークル) (2007年4月 - 2018年3月 )

社会活動

【講師・イベント等】
[1]. シンポジウム 平成30年度消費者教育推進フォーラムin神奈川「成年年齢引下げと消費者教育」 (2019年1月 )
[内容] 成年年齢引き下げを踏まえた消費者教育の考え方と推進体制と今後の課題について基調講演をした。
[備考] 横浜情報文化センター情文ホール
[2]. 研修会 学校教育で求められている消費者教育とは-成年年齢引き下げも踏まえて- (2018年8月 )
[内容] 成年年齢引き下げを踏まえて学校教育においてどのような消費者教育が求められているのかを講演した
[備考] 国民生活センター(相模原事業所)
[3]. 研修会 静岡県教育研究会技術家庭夏季研究大会 (2018年8月 )
[内容] D「身近な消費生活と環境」の研究報告に対して、助言を行った。
[備考] 新居地域センター
[4]. 公開講座 浜松家庭科サークル研修会 (2018年2月 )
[内容] 消費者教育教材の紹介-浜松市の小中消費者教育教材他 使えそうな教材を試してみましょう-
[備考] 附属浜松中学校
[5]. 研修会 静岡県消費者教育講師人材養成講座 (2017年11月 )
[内容] 標記講座の一部である「静岡県における消費者行政の現状と消費者教育講師の役割」の講演を担当した。
[備考] ペガサート(静岡市)
【報道】
[1]. 新聞 「18歳成人」控えリスク教育 (2018年9月19日)
[概要]消費者教育の現状と消費者庁に期待することをコメントした。
[備考] 読売新聞
[2]. 新聞 消費者トラブル対策の連携模索 (2015年2月18日)
[備考] 静岡新聞朝刊22面
[3]. 新聞 消費者被害対策で協議会設置を提案 (2014年7月13日)
[備考] 静岡新聞朝刊19面
[4]. 新聞 『ひとり発』コメント (2012年9月25日)
[備考] 静岡新聞夕刊4面
[5]. 新聞 消費税、所得税、相続税の増税、将来不安で消費抑制傾向を指摘  (2012年7月25日)
[備考] 静岡新聞夕刊4面
【学外の審議会・委員会等】
[1]. 消費者政策推進のための専門人材・育成・確保に関する懇談会 (2018年10月 ) [団体名] 消費者庁
[活動内容]消費者政策推進のための専門人材・育成・確保に関する意見交換を行う。
[2]. 消費者教育推進会議 (2017年8月 ) [団体名] 消費者庁
[活動内容]消費者庁第3期消費者教育推進会議委員として、会議に参加する。
[備考] 委員
[3]. 富士市消費者教育推進地域協議会 (2017年6月 )
[活動内容]協議会において、消費者教育推進計画及び実施状況に関する意見交換など
[備考] 会長
[4]. 沼津市消費者教育推進地域協議会 (2016年10月 )
[活動内容]協議会において、消費者教育推進計画及び実施状況に関する意見交換など
[備考] 会長
[5]. 消費者庁消費者教育ポータルサイト掲載情報評価等検討会 (2016年2月 )
[活動内容]消費者教育ポータルサイトに掲載された教材一部の評価を行った
[備考] 委員
【その他社会活動】
[1]. 消費者問題ネットワークしずおか (2005年12月 )
[備考] 代表

国際貢献実績

管理運営・その他

【所属長等】
[1]. 教育学部附属島田中学校長 (2017年4月 )