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静岡大学教員データベース - 教員個別情報 : 小川 裕子 (OGAWA Hiroko)

小川 裕子 (OGAWA Hiroko)
教授
学術院教育学領域 - 家政教育系列 教育学部 - 教科教育学専攻
大学院教育学研究科 - 共同教科開発学専攻







ogawa.hiroko@@@shizuoka.ac.jp
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最終更新日:2019/02/11 12:38:00

教員基本情報

【取得学位】
博士(工学)  豊橋技術科学大学   2000年12月
家政学修士  奈良女子大学   1980年3月
【研究分野】
複合領域 - 生活科学 - 衣・住生活学
社会科学 - 教育学 - 教科教育学
【現在の研究テーマ】
家庭科住生活に関する教材研究,授業研究
家庭科で育てたい力、家庭科で育つ力
【研究キーワード】
住生活様式, 健康な暮らし, 自然を生かした暮らし
【所属学会】
・日本家庭科教育学会
・日本家政学会
・日本都市住宅学会
・日本福祉教育・ボランティア学習学会
・日本建築学会
 

研究業績情報

【論文 等】
[1]. 知識構成型ジグソー法による住生活の授業実践の成果と課題ー高等学校家庭科「将来の住生活について考える」授業ー
教科開発学論集 (vol)/(num)6 179- (zzz)188 (2018年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] [責任著者]小川 裕子 [共著者]藤原恵里,伊深祥子 [備考] 授業実践は藤原恵里が行い、データを得て図表のたたき台を作成した。また、伊深祥子には本授業実践研究全体に亘ってアドバイスをもらったが、本論文の執筆については、小川裕子がすべてを担当した。
[2]. 生活場面で実践できる力の実態と課題ー家族・家庭生活学習との関連ー
三重大学教育学部研究紀要 (vol.67)/(num) (1) - (9) (2016年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]吉本敏子,吉原 崇恵 [共著者]小川 裕子,星野洋美,室 雅子,安場規子,吉岡良江 [備考] 全員で、研究計画を考え、調査を実施した。調査票の中の項目別に主担当を決めて結果の分析・考察を実施した。この論文の「家族・家庭生活学習」については、吉本氏が担当し、その他の共同研究者は原案について意見を述べた。
[3]. 別居子世帯の住み替えとその要件ー中部・北陸地方における親子の居住形態の動向(その2)ー
岐阜聖徳学園大学短期大学部紀要 (vol)48/(num) (73) - (83) (2016年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]新田米子 [共著者]小川 裕子,志水暎子,神川康子 [備考] 4名の共同研究者で調査票を作成して、調査実施も4名で分担した。集計・考察は新田米子が原案を用意して、他の3名はそれに対して意見を述べた。最終的な取りまとめは、新田米子が行った。
[4]. 親子間の居住距離が生活安心感・居住満足度に及ぼす影響ー中部・北陸地方における親子の居住形態の動向(その1)ー
岐阜聖徳学園大学短期大学部紀要 (vol.48)/(num) (59) - (72) (2016年) [査読] 有 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 共著者
[著者] [責任著者]新田米子 [共著者]志水暎子,小川裕子,神川康子 [備考] 調査の設計、調査票の検討、調査の実施に参加した。また、結果の分析、考察段階では、新田米子氏による原案について、意見を述べて協力した。
[5]. 批判的思考力を育む住生活学習の提案
日本家政学会誌 (vol.67)/(num.1) (37) - (44) (2016年) [査読] 無 [国際共著論文] 該当しない
[責任著者・共著者の別] 責任著者
[著者] 小川 裕子 [備考] 本論文は当学会編集委員会からの依頼論文である。
【著書 等】
[1]. デンマークのヒュッゲな生活空間
萌文社 (2014年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]中島明子,小川正光,小川裕子,海道清信,丸谷博男
[備考] 第2章
[2]. 子どもがいきる家庭科
開隆堂出版 (2010年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]吉原崇恵編著
[備考] 分担執筆
[3]. 『世代間交流効果』
三学出版 (2009年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]草野篤子、金田利子、間野百子、柿沼幸雄共編著
[備考] 共著担当箇所(第8章 99-109)
[4]. 『家庭科の授業をつくる―授業技術と基礎』
学術図書出版社 (2009年)
[著書の別]著書(研究)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]柳 昌子,中屋紀子,小川裕子他,計18名
[備考] 共著担当箇所(第1章 第4節 32-37)
[5]. 家庭科の授業をつくる
(2009年)
[著書の別]著書(教育)
[単著・共著・編著等の別] 共著
[著者]柳 昌子編著
[備考] 分担執筆
【学会発表・研究発表】
[1]. 中学校家庭科住生活領域の教材開発と授業実践―題材「安全な室内環境の整え方」を中心に―
第8回 教科開発額研究会 ・発表論文集 (2018年3月) 招待講演以外
[発表者]山下美乃里,小川裕子
[備考] 愛知教育大学教育未来館 国立大学法人愛知教育大学・国立大学法人静岡大学
[2]. 高等学校「家庭基礎」における住生活領域の授業実践―知識構成型ジグソー法を用いた「将来の住生活について考える」授業―
第8回 教科開発額研究会 発表論文集 (2018年3月) 招待講演以外
[発表者]藤原恵里,小川裕子,伊深祥子
[備考] 愛知教育大学教育未来館 国立大学法人愛知教育大学・国立大学法人静岡大学
[3]. 家庭生活に関わる意識や高等学校家庭科に関する全国調査
日本家庭科教育学会2017年度例会 (2017年12月) 招待講演以外
[発表者]荒井紀子,中西雪夫,小川裕子,他8名
[備考] 東京家政大学 板橋キャンパス
[4]. 中学校家庭科住生活領域における授業実践の実態と課題ー静岡県内の中学校教員を対象とした調査結果からー
日本家庭科教育学会 第60回大会 研究発表要旨集 (2017年6月) 招待講演以外
[発表者]山下美乃里,小川裕子
[備考] 国立オリンピック記念青少年総合センター
[5]. 高等学校家庭科における住生活領域の教材開発に関する研究ー「自分の将来の住生活について考える」授業ー
日本家庭科教育学会 第60回大会 研究発表要旨集 (2017年6月) 招待講演以外
[発表者]小川裕子,藤原恵里,伊深祥子
[備考] 国立オリンピック記念青少年総合センター
【共同・受託研究】
[1]. 国際共同研究 デンマークにおける高齢者住宅の計画基準と地域生活施設の配置―計画原則の検討と居住者実態調査による評価―
分担 ( 2000年8月 ~ 2001年3月 )
[2]. 国内共同研究 デンマークにおける高齢者福祉制度と住宅:居住施設の変遷
( 2000年1月 )
[3]. 国内共同研究 ケアハウスの計画に関する研究-東海4県の先行事例の検討-
( 1993年1月 )
【科学研究費助成事業】
[1]. 学習者自らが住生活の本質に迫ることを目指す授業の開発とそれによって育つ能力 ( 2017年4月 ) 基盤研究(C) 代表

[2]. 学習者と教師の必要感に基づいた家庭科住生活学習の教材・授業の提案 ( 2013年4月 ~ 2016年3月 ) 基盤研究(C) 代表
[備考] 本研究では、すでに平成22~24年度の科研費補助による研究成果を基にして、さらに具体的に教材や授業研究を行っていく。最終的な成果として、東海地区における家庭科住生活の教材、授業実践に関する提案書としてまとめることを目指す。

[3]. 学習者と教師の必要感に基づいた家庭科住生活の教材開発・授業実践研究 ( 2010年4月 ~ 2013年3月 ) 基盤研究(C) 代表
[備考] 2010年度の、東海4県における家庭科教師を対象とした調査に引き続いて、2011年度には同じく4県の中学生を対象として住生活についての学習要求に関する調査を実施した。教師と生徒の学習要求調査結果を考察して、「住生活」の教材、学習方法について開発する。

[4]. 生活者としての異世代理解を中心に据えた家庭科カリキュラム開発に関する実践的研究 ( 2004年4月 ) 基盤研究(C) 代表
[備考] 小・中・高校生と高齢者、または乳幼児という二つの世代が、一緒に関わり合いながら衣食住という具体的な生活活動の学習に参加することを通して、衣食住についてはもちろんのこと、異世代についても含め、何を学んでいくのかについて明らかにする。

[5]. 住宅、福祉の両側面からみたケアハウスの計画に関する基礎的研究 ( 2003年4月 ) 基盤研究(C) 代表
[備考] ケアハウスの住宅機能と福祉機能を併せ持つという特徴に注目し、入居者の自立程度や生活実態について経年的な変化を明らかにすることによって、施設の機能と入居者の実態の対応関係について検討する。

【外部資金(科研費以外)】
[1]. 既存授業科目における実践参加型授業の試み―家庭科教員養成― (2003年4月 ) [提供機関] 静岡大学 [制度名] 学長裁量経費:平成15年度大学活性化支援経費(学部長裁量経費)
[2]. 教員養成学部における福祉教育関連科目の設立と実施に関する研究 (2003年4月 ) [提供機関] 静岡大学 [制度名] 学長裁量経費:平成15年度大学活性化支援経費(学部長裁量経費)
[3]. 静岡大学における「福祉教育・ボランティア学習」推進プログラム (2002年4月 ) [提供機関] 静岡大学 [制度名] 学長裁量経費:平成14年度教育研究基盤校費
【学会・研究会等の開催】
[1]. 平成27年度第28回日本教育大学協会全国家庭科部門大会 (2015年8月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等) [開催場所] 静岡市
[備考] 日本教育大学協会の全国家庭科部門の大会を開催した。東海地区会の4大学の家政教育講座教員と4大学の附属学校家庭科教員で実行委員会を結成して、仕事を分担しつつ開催することが出来た。
[2]. 「賢い消費者」から「消費者市民」へ (2014年1月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等) [開催場所] 静岡市 グランシップ
[備考] 家庭科などの教育の充実を目指す全国的なNPO団体「生活やものづくりの学びネットワーク」の静岡県支部の活動として、静岡県内の小学校、中学校、高等学校で働く家庭科教員たちに呼びかけて開催した。小、中、高等学校の縦の繋がりを持てる研修会は無いということで、参加者には大変好評であった。参加者は30名ほどであ
[3]. 住生活学習研究会の開催 (2009年4月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等)
[備考] 東海地区の国立4大学の住居学、家庭科教育を担当する教員と附属学校の家庭科教員が共同して、住生活学習を推進するために、教材や授業の交流研究会を開催した。
[4]. 家庭科教員養成コア・カリ研究会の開催 (2004年4月)
[役割] 責任者(議長、実行委員長等)
[備考] 学部の家政教育講座教員10名と附属学校の家庭科教諭5名で、家庭科教員養成コア・カリキュラムづくりを目指した研究会を行った。
【その他学術研究活動】
[1]. 学会誌の編集 (2015年7月 )
[備考] 日本家庭科教育学会誌の編集委員
[2]. 学術雑誌等の編集(日本家政学会誌) (2011年6月 - 2015年5月 )
[備考] 編集委員

教育関連情報

【今年度担当授業科目】
[1]. 学部専門科目 家庭科教育法Ⅰ (2018年度 - 前期 )
[備考] 主担当教員
[2]. 学部専門科目 専門基礎家庭 (2018年度 - 後期 )
[備考] 副担当教員
[3]. 全学教育科目(共通科目) 現代の社会 (2018年度 - 後期 )
[備考] 副担当教員
[4]. 大学院科目(博士) 家政教育内容論研究 (2018年度 - 後期 )
[備考] 主担当教員
[5]. 学部専門科目 家庭科教育法Ⅱ (2018年度 - 前期 )
[備考] 主担当教員
【指導学生数】
2017年度
修士指導学生数 2 人
博士指導学生数(主指導) 1 人 博士指導学生数(副指導) 2 人
2016年度
修士指導学生数 2 人
博士指導学生数(主指導) 1 人 博士指導学生数(副指導) 1 人
[備考] 学部生の指導学生のうち、13名は1年生であり、担任を務めている。
2015年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2014年度
修士指導学生数 0 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
2013年度
修士指導学生数 1 人
博士指導学生数(主指導) 0 人 博士指導学生数(副指導) 0 人
[備考] 学部指導学生23名中、1年生16名(担任として)、3年生4名、4年生3名である。

社会活動

【講師・イベント等】
[1]. 研修会 浜松市教育研究会中学校家庭科部 (2017年9月 )
[内容] 中学校家庭科における住分野学習について
[備考] 浜松市教育会館
[2]. 研修会 静岡市「技術・家庭科(家庭分野)の授業づくり研修」 (2017年8月 )
[内容] 家庭科におけるジグソー学習の実践
[備考] 静岡大学教育学部
[3]. 講習会 平成29年度静岡県教育職員免許法認定講習 (2017年8月 )
[内容] 家庭科指導法Ⅰ
[備考] 静岡大学教育学部
[4]. 研修会 平成27年度教科等指導リーダー育成事業  第二回研修 教科別研修(家庭)  (2015年8月 )
[内容] 高等学校家庭科の住生活の学習指導において、批判的思考を育む学びを提案した。
[備考] 静岡県教育委員会(高校教育課)より、依頼を受けた。静岡大学教育学部の教室で実施した。
[5]. 公開講座 放送大学講師 (2013年12月 )
[内容] 「高齢期の居住支援」
[備考] 浜松市 クリエイト浜松、放送大学浜松SS
【学外の審議会・委員会等】
[1]. 静岡県住宅政策懇話会 (2016年7月 - 2017年3月 )
[活動内容]平成28年度静岡県住宅マスタープラン(静岡県住生活基本計画改定)の策定に、関連する専門家の一人として協力する。
[2]. 静岡県私学審議会 (2012年4月 - 2017年1月 )
[活動内容]私学の設置、廃止、などに関わる審議を行う
【その他社会活動】
[1]. NPO法人 なのはな の理事として活動 (2013年3月 )
[備考] NPO法人「なのはな」は、幼児教育・保育の実践団体である。その活動の支援を行っている。

国際貢献実績

管理運営・その他

【特記事項】
これまでの筆者の研究は、二つの大きな研究課題に分けることができる。一つは、大学学部・大学院修士課程時代に開始した「高齢者生活支援研究」である。そして、第二は、教育学部助手として就職してから開始した「家庭科教育課程研究」である。 第1の研究課題については、小課題として、現在までに四つの課題に取り組んでいる。まず、1980年から1990年代の終わりまで継続した小テーマが、「高齢者向け住宅・居住施設研究」である。並行して1980年代後半から「高齢者住宅事情研究」にも着手し、これは1990年代半ばに入ると「高齢者の在宅福祉研究」へと発展的に繋げた。そして、これら三つの小課題の研究成果を総合的にまとめることによって、2000年には、博士論文「高齢者向け住宅・居住施設の計画に関する基礎的研究―四種の施策における入居者調査の分析から―」を書き上げる事ができた。その後、この研究課題に関しては、「デンマークの高齢者住宅」についての研究や日本のケアハウスについての入居者調査の研究に継続・発展させている。 第二の研究課題である「家庭科教育課程研究」に関しては、以下のような研究の継続・発展が見られる。まず、1980年代前半から、それまでに身につけた生活調査の方法を用いて研究を開始している(「調査による研究」)。子どもの生活領域に関する意識や実態に関する調査研究(1980年代前半)、家庭科の男女の履修実態に関する調査研究(1980年代後半)、そして、90年代には父母の家庭科観、教師の性意識、性教育実践についての調査研究を行っている。 この間、静岡大学に助教授として転勤したことを契機として、前述した「調査研究」による方法だけでは十分ではないという思いから、長年小学校で家庭科の授業実践を積み上げてきた実践家による著述を分析するという機会を得た。この研究を通して、学習者の立場からみた家庭科の目標や授業方法、教材の特徴等、家庭科の教育課程全般について考えることができた。 その後(1990年以降)は、他方で実施している高齢者生活支援研究の成果を、家庭科の教材として取り上げて、教材作りを試み、それを用いて高等学校で授業研究を行って、学習者の変容をまとめるという研究を積み上げつつある。今後は、このような実践的研究の成果を生かした家庭科カリキュラムを考えるという課題にも挑戦したいと考えている。  2012年以降博士課程のスタッフに加えていただき、今後は以上の教材作り、授業実践研究の題材については、住居・住生活分野に絞って「教科開発学」研究について取り組みたいと考えている。